研究課題/領域番号 |
20K03187
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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研究機関 | 大阪樟蔭女子大学 |
研究代表者 |
今田 晃一 大阪樟蔭女子大学, 学芸学部, 教授 (40342969)
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研究分担者 |
村山 大樹 帝京平成大学, 人文社会学部, 講師 (90721671)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | ネットいじめ防止 / ICT活用 / GIGAスクール構想 / 教員研修 / ネットいじめ / ファシリテータ |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、教員のICT活用指導力の向上のための研修プログラムの開発であり、「主体的・対話的で深い学び」とICT活用の在り方、学習者の主体性を導き出すファシリテーターの在り方、そして「いじめ防止対策推進法」に関する正しい知識等についても習得する。 さらにICT活用教員研修の構成要素のひとつである「倫理・使命観」に関する省察的評価は、研修後の実践への促進要因として期待される知見として明らかにする。 なお、ネットいじめにおいて、「スイッチャー」という書き込みだけでLINE全体の場の雰囲気を一気に好転させる存在に注目し、対人トラブル回避解決トレーニングへとつなげる点が本研修プログラムの独自性である。
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研究実績の概要 |
ネットいじめに留意したファシリテーターとしてのICT活用教員研修プログラムの開発に向けて、多面的なアプローチを行った。また、2022年12月に、『生徒指導提要』が新しく示されたことにより、ネットいじめ防止に関しても新たに「発達支持的生徒指導」の視点を取り入れ、教員研修プログラムを再検討しているところである。まず、教員養成の視点から3つの大学の教職課程のカリキュラム・マップについて検討を行い、学会発表および論文を発表した①。その際、その効果の検証に用いるための「ICT活用指導力チェックリスト」の作成も行った②。ICT活用指導力を育成する4年間の教職課程の中で、本研究の研修プログラムを題材として適切に導入する方法を実践を通して検討中である。 ①教職課程における ICT活用指導力に関するカリキュラムマップの作成 : 新教科「情報通信技術を活用した教育に関する理論及び方法」を中心として、②「保育者養成課程版『ICT活用指導力チェックリスト』の検討」 また具体的な教員研修プログラムとしての、現時点の実践を地元東大阪市教育委員会および小中学校、高等学校での校内研修や校区研修会で実施した。その際、即時アンケートとしての「Mentimeter」と各学校のLMS(教育支援システム)との連携に有効な実践上の留意点等も明らかになりつつある。最終年度である来年度は、これらの実践の成果をアンケート等のデータをもとに、検証し、まとめる予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
教員研修の実践を通じて、GIGAスクール構想も確実に定着している状況もあり、ICT活用の視点については概ね順調に進めることができた。 またネットいじめ防止という観点については、『生徒指導提要』が新たに提示されたことにより、「発達支持的生徒指導」との整合性に再検討の必要性が生じた。
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今後の研究の推進方策 |
これまで教員研修プログラムとしての実践は、東大阪市教育委員会および小中学校、高等学校での校内研修や校区研修会等を実践し、改善を重ねてきた。また、依頼により埼玉県春日部市の小学校の地区教員研修会など、埼玉県幸手市教育委員会など想定以上に実践校は増えつつある。 今年度は、研究の最終年度になるので、これまでの実践をアンケート等のデータに基づいて研修プログラムとして完成させ、学会発表、論文発表等で情報を発信していく。また、教員養成としての、教職課程のカリキュラムにも題材の一つとして位置づけ、これも実践を通して検証していく予定である。
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