| 研究課題/領域番号 |
20K03220
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
坂谷内 勝 国立教育政策研究所, 研究企画開発部教育研究情報推進室, 総括研究官 (70187053)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 科学教育 / 科学用語 / 共起ネットワーク / 教育工学 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、中学・高校の数学・理科・情報（技術）の教科書と学習指導要領に出現する科学用語に注目して、科学用語の共起ネットワーク分析を行い、数学・理科・情報（技術）の教科間全体の構造を明らかにすることを目的とする。さらに、共起ネットワークを用いた様々な分析（科学概念の構造分析、教師の指導内容分析、生徒の理解状態分析など）を行うことによって、教師への指導助言、生徒への学習支援に貢献する知見を明らかにする。
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| 研究成果の概要 |
日本の中学校と高等学校の数学・理科・情報の教科書に出現する科学用語を基本にして、各教科の特徴について多角的な分析を行った。収集した索引総数は12015件である。
現在の中学校の数学、理科、技術の科学用語数は、10年前と比べてすべての教科で減少している。20年前と10年前の科学用語数を比較すると、すべての教科で10年前の方が増加している。現在の数学、理科、技術の3教科に共通して出現する科学用語はない。高等学校の科学用語の数の変遷は、20年前、10年前、現在の順に増加している。増加率は、20年前から10年前は約30％の増加、10年前から現在は約5％の増加である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、日本の数学・理科・情報（技術）の教科書に出現する科学用語を様々な方法で分析した。この結果は、日本の中学校と高等学校の科学教育に関する実態を、20年前と10年前と現在の比較や、各教科間の違いを数量的に明らかにすることができた。また、共起ネットワーク分析をすることによって、各教科の科学用語の相互関係を視覚的に把握することができた。
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