| 研究課題/領域番号 |
20K03254
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 日本大学 (2022-2023)
九州大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
細谷 忠嗣 日本大学, 生物資源科学部, 教授 (90467944)
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| 研究分担者 |
御田 成顕 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (70800655)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 環境教育 / 環境エンリッチメント / 獣害問題 / 動物園 / 教育イベント / 動物福祉 / 屠体給餌 / 有害鳥獣捕獲 / 有害駆除 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現在、日本各地で獣害問題が発生し、重大な問題となっている。一方、動物園においては本来とは異なる飼育環境で飼育されることによる動物福祉の問題への対処が必要とされている。これらを組み合わせ、駆除された野生獣を動物園で飼育される肉食獣に屠体給餌する試みが、環境エンリッチメントとして効果をあげている。さらに、屠体給餌を来園者に見せる教育イベントとしての価値が見出された。本研究では、地域の獣害問題と動物園の動物福祉の問題を総合的に考える教育プログラムとして確立を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究は捕獲した野生動物の屠体を動物園で肉食動物へ屠体給餌し、来園者が地域の獣害問題や動物福祉の課題について考える環境教育イベントを確立することが目的である。
2021年に作成した動物園における捕獲個体を用いた屠体給餌の実施マニュアルを実際に用い、屠体給餌イベントを実施している５つの動物園を視察し、うち２つではイベントに参加して実施状況や見学者の反応などを調査した。他の３つでは、イベントの実施担当者に対して、見学者の反応や実施時の問題点や利点などについて聞き取りを実施し、環境教育イベントとしての実施方法の更なる改善を検討した。
これまでに伴和幸動物研究員（豊橋総合動植物公園）ほかと協力して組み立てた動物園外での獣害問題と飼育動物の動物福祉をつなげた屠体給餌に関する環境教育セミナーを実施した４大学の５集団の結果について、実施したセミナーから得られた学生たちの反応やアンケート結果をもとに教育効果等についてポスター発表を行った。また、動物園の説明ボランティアの方々に対してセミナーを実施し、アンケート調査を実施した。
これまでの研究成果を含む講演を動物園の報告会やワークショップ、セミナー等で４回実施した。また、科研の成果発表会として、豊橋総合動植物公園においてシンポジウム「地域の獣害問題と動物園の動物福祉をつなぐ環境教育活動へ ー捕獲された野生動物を屠体給餌に活用するー」を１２月に実施し、研究代表の細谷、分担者の御田のほか、これまでに共同研究を行なってきた牛田一成教授（中部大学）、 伊藤秀一教授（東海大学）、伴和幸動物研究員（豊橋総合動植物公園）に成果発表をしていただき、総合討論を実施し、動物園や環境教育に関わる方々、および一般市民の方々に本研究の成果を広く紹介した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和5年度は、新型コロナウイルスの度重なる感染拡大による様々な活動制限の影響で大幅に遅れていた本科研の動物園などでの調査を進め、また成果のまとめ作業を進めた。それにより、１２月には本科研の成果発表会として、豊橋総合動植物公園においてシンポジウム「地域の獣害問題と動物園の動物福祉をつなぐ環境教育活動へ ー捕獲された野生動物を屠体給餌に活用するー」を実施することができた。しかし、代表者の新型コロナ感染などもあり、分担者および共同研究者との成果をまとめる議論が不十分となり、論文投稿に至らなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和6年度は、これまでに実施してきた環境教育セミナーの結果や動物園に対するアンケートの結果、および共同研究で進めてきた屠体給餌の栄養生理学的効果の検証結果などの研究成果をそれぞれまとめていき、学会発表および学術雑誌への論文投稿を順次行っていく。そして、学術雑誌以外での執筆も行い、本研究の成果を一般にも広く紹介していく。
また、これまでに実施した環境教育セミナーの教育効果等に関する結果については論文投稿を行うとともに、新たなバージョンのセミナーの開発を検討していく。
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