| 研究課題/領域番号 |
20K03257
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 千葉工業大学 |
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研究代表者 |
前田 恵介 千葉工業大学, 惑星探査研究センター, 研究員 (90779349)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
中途終了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 宇宙教育 / 成層圏バルーン / アクティブラーニング / PBL / 科学教育 / 国際連携 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
成層圏バルーンと呼ばれる「超薄膜のゴム製気球」を用いて，日本と海外の学生らが協働した学生チームによる体系的な宇宙教育プログラムを構築する．成層圏バルーンは日本国内で宇宙教育教材として用いられているが，海に囲まれ，国土面積が小さい我が国での実施では，気球が洋上に落下するため回収率が低く，「成功体験」を経験することができず，教育効果を測る上での障害となっている．本研究では，地理的要因を受けにくいモンゴルにおいて，簡便で確実に回収することができるシステムの開発と，それを教材として，日本とモンゴルの学生らが連携してプロジェクトを推進する教育プログラムを確立し，日本型宇宙教育の有効性を検討する．
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| 研究実績の概要 |
成層圏バルーンと呼ばれる「超薄膜のゴム製気球」を用いて，日本と海外の学生らが協働した学生チームによる体系的な宇宙教育プログラムを構築する．本研究では，我が国の約4倍の国土を有し，季節風等の気象的要因の影響を受けにくいモンゴルにおいて，従来システムより簡便で確実に回収することができる成層圏バルーンシステムの開発と，それを教材として，日本とモンゴルの学生らが連携してプロジェクトを推進する国際連携型教育プログラムを確立し，社会の一翼を担うことができる人材を育成し，日本型宇宙教育の諸外国での有効性を検討することを目指している．
当初計画では，令和2年度からプロジェクトチームを日本とモンゴル両国にて組織し，プロジェクトチーム間でコミュニケーションを取りながら，成層圏バルーンへ搭載する機器を開発し，モンゴル国内で実際に成層圏バルーン実験を実施することとしていたが，新型コロナウイルス感染症拡大の影響により，令和2年度，令和3年度はモンゴルでの実験実施に向けた準備と日本国内での実験実施のための準備を行い，令和3年度から愛媛県南予地域において，国内での大学生，高専生，高校生による，継続的な気球実験が可能となった．また，予てより計画していたモンゴルと日本のプロジェクトチームを結成し，合同の気球実験をモンゴルにて初めて実施した．令和5年度は，これまでの取り組みを継続し，愛媛県南予地域での国内の大学生，高専生，高校生を対象とした共同気球実験ならびにモンゴル国内での日本とモンゴルの学生らの共同気球実験を実施し，研究のさらなる深化を図った．
本研究の紹介とこれまでの成果について国内学会等での発表を行い，今後も引き続き成果発表を実施する予定である．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和2年度に発生した新型コロナウイルス感染症拡大の影響により，当初国内で計画していたプロジェクトチームのメンバーである大学生が課外活動禁止の措置により活動できないことになり，プロジェクトチームを再構築することとなった．また，モンゴル国内への入国が全面的に禁止となり，連携機関であるモンゴル高専などモンゴル国内の教育機関が相次いで長期休校となったため，プロジェクトチームの結成や実験自体の実施が不可能となった．令和3年度も事態は継続したため，当初計画より大幅に遅れることとなった．令和4年度に引き続き令和5年度も国内外とも共同実験は実施できたが，日本の学生とモンゴル高専との学生の連携不足等もあり，当初の計画どおりに研究を進めることはできなかった．
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルスによる規制が緩和されたことを受け，令和4年度から日本国内での大学生，高専生による共同実験を開催し，また，モンゴルと日本の学生による共同プロジェクトも初めてモンゴル国内にて実施することができた．一方で，モンゴル側との連携不足から準備期間が短かく，当初研究計画に則った成果を上げることができなかった．そのため，当初研究期間を延長し，引き続き本プロジェクトを継続し，深化を図る．また，本研究の成果については引き続き積極的に学会等での発表を実施していく．
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