| 研究課題/領域番号 |
20K03261
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 京都文教大学 |
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研究代表者 |
大前 暁政 京都文教大学, こども教育学部, 教授 (90709528)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 探究活動 / 教授方略 / 小学校理科 / 探究学習プログラム / 主体的 / 協働的 / 探究能力 / 理科探究学習 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では，理科学習に未習熟な小学校段階において，主体的・協働的な探究学習プログラムを適切に展開するため，申請者が開発したプログラムを対象として，次の三つの教授方略を明らかにし，実践と評価・改善を通すことで，一連のシステムとして構築を試みる。
① 探究能力育成のための教授方略
② 探究活動を支援するための教授方略
③ 探究プロセスを展開するための教授方略
小学校段階において，主体的・協働的な探究学習プログラムを適切に実行するための，システム化された教授方略を完成させる。
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| 研究実績の概要 |
本研究では，理科学習に未習熟な小学校段階において，主体的・協働的な探究学習プログラムを適切に展開するため，次の三つの教授方略を明らかにし，実践と評価・改善を通すことで，一連のシステムとして構築を試みる。三つの指導方略とは，① 探究能力育成のための教授方略，② 探究活動を支援するための教授方略，③ 探究プロセスを展開するための教授方略，である。
令和4年度までに，これら三つの教授方略を明らかにした上で，三つの教授方略を統合し，主体的・協働的な探究学習プログラム全体に適用可能な，一連のシステムとしてまとめた。
令和5年度には，主体的・協働的な探究学習プログラムに必要なシステム化された教授方略を，小学校理科の様々な単元において，実際に現場で実践を行うことができた。システム化された教授方略を探究学習プログラムに取り入れ，小学校における各学年の各単元で実践し，結果分析を行い，学会発表や論文発表を行った。学習者が自律的に探究を進めるための指導方略を取り入れ，学習者の資質・能力の向上を分析することができた。
また，研究協力校での実践を通すことで，新たな指導方略や，指導方略の運用の仕方が明らかになったため，すでに開発してきた教授方略の改善に取り組むことができた。具体的には，発展的な学習内容を取り入れる際や，複線型の学習形態を取り入れる場合の指導方略に関してまとめることができた。
小学校段階で自律的な探究学習を進める教授方略の解明が計画通り進んだことは意義のあることだと考えられる。また，複数の単元において，開発した教授方略を活用した研究授業を小学校で実施し，実践を分析することができた。
令和6年度には，小学校における実践の最終分析と総合考察を行い，最終的な教授方略を構築するため，さらに様々な単元において実践を行うべく，現場と連携しながら少しずつ研究授業の計画の立案，相談を進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和5年度に予定していた研究の計画を遂行できた。つまり，主体的・協働的な探究学習プログラムに必要なシステム化された教授方略を，理科の様々な単元において，実際に小学校現場で実践を行うことができた。特に，学習者が自律的に探究的な学習を進めることができるような指導方略をシステムとして取り入れ，資質・能力を養えたかどうかを分析することができた。複数の小学校において，実際に，実践と研究を行うことで，より実践に役立つ指導方略に高めることができたことは成果である。
令和6年度には，令和5年度中に実施した，実践データをもとに，教授方略の効果について，最終的な検証・評価を行い，修正を図っていく。指導方略システムの効果を分析するため，さらに小学校において授業実践を行う予定である。小学校段階でも無理なく探究的な学習を取り入れられるようにすることが必要なため，より実践的な研究にするためにも，令和5年度中に少しずつではあるが，学校現場での授業実践の立案や，研究授業の計画立案を開始することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和6年度には，小学校における実践の最終分析と総合考察を行い，最終的な教授方略を構築する。
令和5年度中に実施した実践データをもとに，教授方略の効果について，最終的な検証・評価を行い，修正を図っていく。最終的に構築した教授方略を小学校理科授業に取り入れ，必要に応じてさらに実践を行い，効果の検証を行う。さらによりよい指導方略のシステムにするため，研究協力校において，研究授業を実施する予定である。また，令和5年度に学校現場での実践の立案や，研究計画の立案を開始できたため，授業の実施や，授業後の考察，教授方略システムの構築・修正などを早めに行うことが可能だと考えられる。これまでの実践と，令和6年度の実践を合わせ，教授方略の修正が必要な場合には，改訂を行う。
小学校現場での実践や，データの分析，整理，及び理論化にあたり，研究が当初計画通りに進まない時に備えるためにも，令和5年度から少しずつ小学校への実践の協力を依頼してきている。
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