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職場の改善的発言及び協働的工夫を促進する研修の開発:フィードバック場面を活用して

研究課題

研究課題/領域番号 20K03298
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分10010:社会心理学関連
研究機関青山学院大学

研究代表者

繁桝 江里  青山学院大学, 教育人間科学部, 教授 (80410380)

研究分担者 山口 裕幸  九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (50243449)
林 直保子  関西大学, 社会学部, 教授 (00302654)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードフィードバック / プロアクティブ行動 / チーム / リーダー / 研修
研究開始時の研究の概要

職場でリーダーがチームにフィードバックを与える場面は、メンバーが改善を志向する発言をしたり、チームが協働的な創意工夫するという主体的な行動の促進の好機である。本研究では、主体的行動を促進する方法を習得するリーダー向けの研修を開発し、職場での実践の効果の実証を目標とする。研究は、①正社員対象の調査により、フィードバック場面におけるリーダーおよびメンバーの行動が成果変数に影響するという仮説の妥当性を確認、②企業対象の研修内で実験を行い、フィードバック場面で主体的行動が促進されること、および、その際のリーダーの行動の影響を確認、③上記を反映した研修の効果を事前事後調査で検証、の3段階の構成である。

研究成果の概要

本研究では、職場におけるメンバーの改善志向の発言、および、協働的な創意工夫という主体的な行動を促進することを目的として、リーダーを対象とするフィードバック(FB)研修プログラムの開発を試みた。まず、インターネット調査を実施し、リーダーのFBの頻度や方法がメンバーの主体的行動などの結果変数に影響することを確認した。次に、研修およびリーダーとメンバー対象の事前事後調査を実施し、研修効果はメンバーがリーダーの変化を認知する程度や、FBの頻度に依存することが示された。最後に再度インターネット調査を実施し、部下の主体的行動の先行要因としての上司のFBの効果の相対的強さや調整要因の影響を確認した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では,主体的行動としての改善的発言や協働的創意工夫をリーダーが促進しうることをインターネット調査による多変量解析と研修による介入効果の検討という異なる研究方法で示したことに学術的な意義がある。また、やりがいが感じられずやらされ感が増加しているとされる社会背景において,従業員の主体的行動を促進するためのマネージャー研修を開発し,実用化に向けて介入効果の条件を特定したことに社会的な意義がある。

報告書

(5件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2022

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 上司に対するフィードバック研修の効果は部下に認知され,影響するか -上司の信頼性およびチームの心理的安全性の事前事後比較-2023

    • 著者名/発表者名
      繁桝江里・山口裕幸
    • 学会等名
      産業組織心理学会第38回大会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] 協働的ジョブ・クラフティングと心理的安全性がワーク・エンゲージメントに与える効果 ‐上司のフィードバックの特性を起点としたプロセスの検討‐2023

    • 著者名/発表者名
      繁桝江里・山口裕幸
    • 学会等名
      日本社会心理学会第64回大会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] リーダーのフィードバック行動がメンバー間のボイス行動に与える効果:職場コミュニケーションの対面割合による比較2022

    • 著者名/発表者名
      繁桝江里・山口裕幸
    • 学会等名
      産業組織心理学会第37回大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2025-01-30  

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