研究課題/領域番号 |
20K03342
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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研究機関 | 帝京大学 |
研究代表者 |
敷島 千鶴 帝京大学, 文学部, 教授 (00572116)
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研究分担者 |
川本 哲也 国士舘大学, 文学部, 講師 (40794897)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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キーワード | 遺伝と環境 / 学力 / 非認知能力 / 双生児 / 認知能力 |
研究開始時の研究の概要 |
近年、生涯発達過程における種々のアウトカムに影響する、「認知能力」と「非認知能力」という心の個人差に関する研究が盛んである。しかしその多くは、両者の発達と幼少期の家庭背景、さらに両者の個人差と将来のアウトカムとの表面的な関連性を記述した検討に過ぎない。本研究では、認知・非認知能力の相互協調的な発達軌跡とその規定因について、遺伝と環境の構造という原因論的な観点から、精緻にそのメカニズムを明らかにする。そのために、家族パネル調査研究と双生児法による行動遺伝学研究を統合した新しいアプローチを導入する。
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研究成果の概要 |
児童期及び青年期の双生児と両親を対象とした「学力と生きる力のふたご家族調査」の第3回調査を、2022年3月に実施した。協力世帯は744家庭であり、2003年から2010年生まれの小学5年生から高校3年生までの双生児736組、父親592名、母親734名から回答を得た。 学力の個人差には遺伝要因が顕著に寄与していたが、特に小学生においては、十分な共有環境の影響も認められ、欧米とは異なる日本の教育の独自性が指摘された。情動知能と表情認知という非認知スキルの個人差についても、遺伝要因が大きく影響していたが、その発達(変化)の主要因は環境要因であり、教育による変化の可能性が示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、小学生から高校生までの双生児とその両親を縦断デザインで追跡し、さらにそのデータを全国から無作為抽出された家庭の子どもデータと統合させることを試みた。行動遺伝学分析は、認知能力と非認知能力の双方の形成において、遺伝要因と環境要因が複雑に絡み合いながら個人差を形成している様相を明らかにした。児童期・青年期という発達段階に特有な環境要因の効果を、遺伝要因を統制することにより明らかにできたことは、本研究方法を用いなければ得ることのできない大きな成果である。今後も縦断調査を重ね、児童期から成人期初期に至るまでの、長期に及ぶ発達プロセスに作用する要因の追究を継続していく予定である。
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