| 研究課題/領域番号 |
20K03357
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
川崎 聡大 東北大学, 教育学研究科, 准教授 (00444654)
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| 研究分担者 |
松崎 泰 東北大学, 加齢医学研究所, 助教 (10806160)
森口 佑介 京都大学, 文学研究科, 准教授 (80546581)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 非認知能力 / 実行機能 / ワーキングメモリ / 向社会行動 / 読み書き / ワーキングメモリー / 言語発達 / 読み書き正確性 / 非認知的能力 / 社会情動スキル / 学習到達度 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
一般的に非認知的能力は特に社会的帰結に影響力が高いとされているが、その因果関係は明確でない。非認知的能力が社会的帰結に及ぼす影響とその機序は不明点が多い。本邦では認知・非認知を含めさらに社会的帰結だけでなく広く学力も含めた縦断研究が存在せず、双方を包括的に含め、実践にまで踏み込んだ検討を企図する研究が存在しない。本研究では縦断研究（3年）と介入研究（横断）を通じて「非認知能力」と従属変数の関連を明らかにし、保育活動におけるエビデンスを確立することを企図したものである。
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| 研究実績の概要 |
本年度は昨年度までに実施した5歳児の実行機能および向き社会性に関するデータを集約し基準値として論文発表するとともに、交差妥当性の検証と今後の縦断調査の実施に向けて小学校以降追跡調査と背景の検証が可能な別地域にて改めて調査を実施した。さらに次年度の縦断調査を視野に入れて小学1年生の実行機能や項社会行動に関する調査を実施した。
まず年長児童（5歳児）データに関しては昨年度発達支援学研究に報告するとともに、本年度地域性や保育実施形態が異なる他地域にて実行機能課題を実施した。その結果、実行機能のうちルールの維持やシフティングに関して集団での差が大きいことが明らかになり、その背景には縦割りの小集団活動や地域性といった要因が関与している可能性が示唆された。なお、これら実行機能のスコアの一部に読み正確性や語彙力との間の相関が認められたが、必ずしも全ての指標に相関があるわけではなかった。
さらに小学校調査では、本年度実施した幼稚園児童が進学する小学校を対象として実行機能ならびに向社会行動、基礎的学習スキルに関する調査を実施した。小学校では、実行機能課題としてトレイルメイキングテストを採用し、向社会行動はSDQを採用した。単年の横断的調査であるが5歳児に比して実行機能と基礎的学習スキルとの相関は高く、読解や計算課題との相関も高かった。今回、トレイルメイキングテストは将来的に地域で自立したICTを活用した評価とするためオンラインでの一斉実施であり（結果詳細についでは現在投稿中）、5歳児の課題との単純な比較は出来ないが、児をめぐる環境の変化によりそこに適応する上で必要となる「非認知能力」と概括されているものの質に違いがある可能性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ下のため調査に制約が伴っていましたが、22年度漸く縦断研究の基盤となる5歳児データが聴取できた。さらに地域性（教育環境）の違いが向社会行動や実行機能に与える影響についてデータ聴取が可能であった。2年目までのデータについて論文投稿と刊行がなされ、本年度実施した調査システムに関する査読付き論文も２つ査読中である。概ね順調と言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
兎にも角にも縦断研究の推進にある。特に本年度はようやく幼小接続を踏まえて同一地域での小学校調査が可能であったためこちらで継続的に調査を実施する予定である。
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