研究課題/領域番号 |
20K03362
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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研究機関 | 静岡大学 |
研究代表者 |
小林 朋子 静岡大学, 教育学部, 教授 (90337733)
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研究分担者 |
渡邊 弥生 法政大学, 文学部, 教授 (00210956)
古見 文一 静岡大学, 教育学部, 講師 (70771848)
五十嵐 哲也 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (90458141)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | レジリエンス / 不登校傾向 / 子ども / ストレス反応 / 不登校 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、困難を経験してもうまく適応するプロセスで発揮される「レジリエンススキル」(Alvord&Grados ,2005)に着目し、児童生徒の不登校を予防し、すべての子どもたちの社会的自立を促進するため、①小4から中高3までのレジリエンススキルの縦断的変化に関する要因および不登校傾向の減少に関連するレジリエンススキルについて、また②実際に不登校から回復した生徒がどのようなレジリエンススキルをどのような条件、環境で発揮していたかについて質的に明らかにする。さらにレジリエンス向上プログラムを開発し、実践を通して、児童生徒のレジリエンススキルの向上や不登校予防の効果について検証する。
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研究実績の概要 |
A県内の小学校16校 中学校16校 高校4校に在籍する小4から高3まで 7810名を対象とした調査を2023年9月~10月に実施した。調査は、「子ども用レジリエンス尺度」(小林ら,2024)「ストレス反応尺度」「不登校傾向尺度」「ストレッサー尺度」であった。4年間分のレジリエンススキルの縦断データを用いて、小5から中2にかけての4時点データを用いて、潜在成長曲線モデルを作成した。その結果「冷静な自他への関わり」「ポジティブな自己認識」「セルフケア」は2次曲線モデルの適合度が高かったため,2次曲線モデルが採用された。しかし,「ルーティン行動」は2次曲線モデルおよび1次曲線モデルにおいても適合度が低かった。「冷静な自他へのかかわり」、「ポジティブな自己認識」および「セルフケア」は,小5から中2にかけて増加した後に減少に転じることが明らかになった。 学業、友人関係、家族に関するストレッサーは,小中学生のどちらにおいても全ての不登校傾向を有意に高めていることが明らかとなった。一方で、レジリエンススキルから不登校傾向への影響としては、小中共にレジリエンススキルが不登校傾向を抑制することが示された。インタビュー調査でも「生活習慣」や「ポジティブな考え方」があげられており、こうしたレジリエンススキルが学校適応を維持・促進することを明らかにできた。そのため、レジリエンスに関する授業でレジリエンススキルを身につけることで、不登校傾向を抑制できる可能性が示唆された。
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