| 研究課題/領域番号 |
20K03399
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 白百合女子大学 |
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研究代表者 |
眞榮城 和美 白百合女子大学, 人間総合学部, 准教授 (70365823)
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| 研究分担者 |
梅崎 高行 甲南女子大学, 人間科学部, 教授 (00350439)
田仲 由佳 清泉女学院大学, 人間学部, 准教授 (30621122)
酒井 厚 東京都立大学, 人文科学研究科, 教授 (70345693)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 自己有能感 / 社会的受容感 / 就学移行期 / 社会性と情動の学習 / 縦断的研究 / 家庭教育 / 社会情動学習 / 縦断研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、就学移行期における自己有能感・社会的受容感の発達に関わる社会情動学習に関する縦断的研究を行うことを目的としている。子ども（3歳・5歳・7歳）とその保護者200組（双生児100組、単胎児100組）を対象とし、質問紙調査および家庭観察・実験調査を実施する。得られたデータに基づき、国外研究で使用されている状態空間グリッド分析を用い、マイクロレベルでの親子相互作用パターン分析を行う。さらに、臨床心理学・発達心理学の観点から縦断的に分析する。特に、親子相互作用の中でも、子どもの社会情動学習に関わる内容に着目し、臨床心理学領域の一次的援助サービスに寄与するエビデンスの蓄積を目指す。
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| 研究実績の概要 |
今年度は質問紙による縦断調査を中心に実施した。幼児が通う施設の許可を得て「子どもの自己の発達に関する調査」の研究概要書および参加応諾書を配布し，その後，参加同意が得られた家庭に対して調査票を郵送し回収する形式で実施した。新規登録対象者への質問紙調査時期は2023年7月～9月，継続対象者には2024年3月に実施した。主に使用した調査内容は次の通りであった。①子どものコンピテンス：The Pictorial Scale of Perceived Competence and Social Acceptance for Young Children(Harter&Pike,1984；以降 PSPCSA と表記)の親評定尺度の日本語版(眞榮城，2011)を使用。回答は、「4．あてはまる」から「1．あてはまらない」までの 4 件法を使用した。②子どもの向社会性や問題行動の把握：Strength and Difficulties Questionnaire: 子どもの強さと困難さアンケート（Goodman ，1997，Sugawara，Sakai，Sugiura，Matsumoto，2006；以下 SDQ と表記）を使用。本尺度は「情緒の問題：5 項目」、「多動/不注意：5 項目」、「仲間関係の問題：5 項目」、「向社会的な行動：5 項目」。③親の養育態度: RAISING CHILDREN CHECKLIST（Shumow, Vandell, & Posner,1998）。
また，SEL（社会性と情動の学習）に関わるプログラムの国際コンソーシアムに参加することで，世界10か国（米国・英国・中国・オーストラリア・チリ・ブラジル・スロバキア・トルコ・リトアニア・日本）のSELの実践と課題について情報を得ることができ，本研究をまとめていく際の重要な知見が得られた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究計画スタート年度であった2020年度の社会状況からの影響が続いているため，研究の進捗状況はやや遅れている。特に，調査は3時点（3歳・5歳・7歳）での縦断研究を計画していたが，現時点では2時点縦断データの蓄積とそのデータ整理の段階となっている点が挙げられる。一方で，2023年度に行った海外視察・国際コンソーシアム参加から得られた知見については，本研究の発展に関わる国際的知見が得られた点において当初研究計画時よりも発展した部分となっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は，調査フィールドの拡張を行うとともに，データの縦断的蓄積を継続する。保護者への質問紙調査を行うとともに，調査対象児への面接調査の実施を試みる。今年度は本研究の最終年度となることから，研究期間中に得られた知見に基づき，幼児期からの児童期初期の就学移行期を中心とした社会性と情動の発達に寄与する家庭教育について検討する。さらに，社会情動学習のためのプログラムとして構築され，実践されているプログラム内容と日常的に家庭内で実践されている養育行動との類似性について検証し，今後の心理支援領域における一次的援助サービスに役立つ臨床心理学的基礎研究としてまとめていく。
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