研究課題/領域番号 |
20K03411
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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研究機関 | 東京家政大学 (2022) お茶の水女子大学 (2020-2021) |
研究代表者 |
山崎 洋子 東京家政大学, 人文学部, 特任准教授 (30801980)
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研究分担者 |
松本 聡子 お茶の水女子大学, 人間発達教育科学研究所, 講師 (30401590)
大森 美香 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (50312806)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2023年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | ボディイメージ / インスタグラム / ソーシャルネットワーキングサービス / 介入方法開発 |
研究開始時の研究の概要 |
ボディイメージは青年期の精神的健康にとって重要な要因であると考えられている。先行研究では、ボディイメージの形成にはTVや雑誌が強い影響を及ぼしていることを示してきた。近年、新しいメディアとして台頭してきたソーシャルネットワーキングサービス(以下、SNS)は画像を簡単に共有できる機能やスマートフォンでいつでもどこでも利用できる特徴から、TVや雑誌よりもボディイメージに与える影響が強いと考えられる。そこで、本研究は、SNSの利用とボディイメージとの関連の詳細な検討を通して、精神的健康を促進するボディイメージの形成を促す介入方法の開発をめざす。
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研究実績の概要 |
本研究の目的は、ソーシャルネットワーキングサービス(以降、SNS)によってネガティブなボディイメージを低め、ポジティブなボディイメージ高める介入方法の開発である。最終的には、多くの若い女性が利用するInstagramの画像によるボディイメージに対する介入方法を開発し、その効果検証を行うことを目指している。ボディイメージは女性のメンタルヘルスへの影響が大きいことが指摘されており、ネガティブなボディイメージの改善方法の開発は女性の心理的問題の発生や深刻化の予防への貢献が期待できる。 初年度の令和2年度は、SNSのうち、既存のボディイメージと関連するダイエット方法やフィットネスに関連するInstagram上の画像を収集し、その分類に着手した。具体的には、ネガティブなボディイメージに関連するアカウントにULされた画像のカテゴリー化である。 2年目の令和3年度は、令和2年度に研究代表者が単独で行った分類作業の結果について、精緻化を目的に研究分担者とともに検討を重ねた。併せて、高校生男女1,500名および大学生男女1,000名を対象にwebによるアンケート調査を実施した。目的は前述した分類結果の妥当性の確認である。また高校生と大学生、さらに男女を対象とすることで、SNS利用とボディイメージとの関連における発達的な変化や性差を検討した。 令和4年度は、令和3年度に実施した高校生男女・大学生男女を対象とした調査の結果を分析し、発信に向けまとめる作業を行った。加えて、新型コロナウイルス感染拡大以降、急速に利用者数を伸ばしているSNSであるTikTokの利用とボディイメージの関連について、大学生を対象とした調査の準備を行った。実査は2023年9月の予定である。なお、令和5年度は、これまでの研究結果をまとめ、成果を発信することを中心に行う。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和4年度も新型コロナウイルス感染症の感染拡大が継続していたため実験協力者が集まらず、実験研究が滞ってしまった。加えて、新型コロナウイルス感染症感染拡大以降、研究対象としている高校生および大学生が多く利用するSNSがInstagramからTikTokへ移行し始めたため、一部研究計画を見直す必要があったことも遅れの要因である。
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今後の研究の推進方策 |
感染症感染拡大のために実験協力者の募集ができず実施できなかった実験研究は規模を縮小したうえで、今年度中に実施する予定である。新型コロナウイルス感染症が5類に分類変更後、実験協力者の募集を開始した。急速に利用者数を伸ばしているSNSのTikTokに関する調査に関しては、研究分担者と研究協力者の協力を仰ぎ、早急に進めている。並行して、今までの研究をまとめ、研究成果の発信を積極的に行っていく予定である。
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