研究課題/領域番号 |
20K03423
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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研究機関 | 京都女子大学 (2023) 岐阜医療科学大学 (2020-2022) |
研究代表者 |
八田 武俊 京都女子大学, 発達教育学部, 教授 (80440585)
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研究分担者 |
岩原 昭彦 京都女子大学, 発達教育学部, 教授 (30353014)
八田 純子 愛知学院大学, 健康科学部, 教授 (40454318)
八田 武志 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 教授 (80030469)
木村 貴彦 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 教授 (80379221)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | タブレット版実行系機能検査 / 記憶検査課題 / 実用化 / 認知機能検査 / タブレット版 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、19年にわたって「八雲研究」で収集した前頭葉機能検査を踏まえて、新たに開発されたタブレット版実行系機能検査(Tab-Exe)の実用化手続きを目的とする。具体的には、基準値の作成や従来の紙媒体による検査結果との比較を行うと同時に、Tab-Exeの使いやすさや有効性などのユーザビリティについて調べる。Tab-Exeの実用化で、自治体保健従事者が家庭訪問時に簡便に実行系機能の評価が可能となり、自治体の認知症予防対策事業に資する検査器具が提供できることの社会的意義は大きいと考える。
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研究実績の概要 |
本研究は、19年にわたって「八雲研究」で収集した前頭葉機能検査の結果を踏まえて、新たに開発されたタブレット版実行系機能検査(Tab-Exe)の実用化手続きを主たる目的としている。具体的には、過去に測定した紙媒体との比較からTab-Exeの利用可能性や利用に際した基準値作成を目指しているが、コロナウィルスによる感染拡大やますます厳格化される傾向にある参加者への倫理的配慮から、紙媒体によるデータが豊富な対象者について実施できずにいた。そこで、別のフィールドを求め、予定より少ないものの紙媒体とTab-Exeとの成績を比較するためのデータを得ることができた。 つぎに、本研究では、認知機能検査バッテリであるNU-CABにおいて実施できる新たな記憶機能検査課題の作成をもう一つの目的としている。具体的には、記憶機能検査課題として用いている既存の課題の問題点を改善すべく、新たな散文記憶課題を作成し、その妥当性と信頼性の検証を目的としている。しかし、上記のTab-Exeの利用可能性に関する内容と同様の理由で、想定していたフィールドでの測定が困難であったため、まずは若年層を対象に妥当性を検討するためのデータを収集し、その結果を踏まえて新たな散文記憶課題を選定することができた。最終的には、別の研究フィールドにて、高齢者を対象に新たな記憶検査課題として散文記憶課題を実施した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
Tab-Exeの利用可能性について、コロナ禍によって想定していた研究フィールドでのデータ収集が困難となったため、別の研究フィールドを模索し、その結果、予定していた研究課題について一部を実施することができた。ただし、予定していたフィールドよりも規模が小さいため、十分な信頼性や妥当性が担保できるかという点について見通しが立っていない。 また、記憶検査課題についても、同様の理由で問題はあるが、若年層による妥当性の確認を行ったのち、高齢者に対して実施した。その結果、他の認知機能検査との関連性を検討することはできた。ただし、新たなフィールドは縦断的なフィールドではないため、既存の記憶検査課題との関連性については測定できていない。
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今後の研究の推進方策 |
まずは、本年度得られたデータの解析を行う。加えて、これまで同様、本来想定していた研究フィールドでの実施可能性を模索する。Tab-Exeに関しては、紙媒体と比較検討するためのデータを増やすこと目指す。記憶検査課題については、若年者を対象に信頼性の検討を行う予定である。併せて妥当性検証のためのデータもできるだけ増やす予定である。
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