| 研究課題/領域番号 |
20K03436
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | お茶の水女子大学 |
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研究代表者 |
篁 倫子 お茶の水女子大学, 無所属, 名誉教授 (10280570)
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| 研究分担者 |
平澤 恭子 東京女子医科大学, 医学部, 非常勤嘱託 (50316709)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 極低出生体重児 / 心理アセスメント / 発達障害 / 就学前健診 / 発達障害リスク / 学習・行動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
出生体重1500g未満の極低出生体重児や1000g未満の超低出生体重児らは発達障害のハイリスク児である。学習障害、注意欠如多動性障害、自閉症スペクトラム障害などの発達障害の子どもは学童期になって適応上の困難が明らかになることが多く、予防や支援を考える上で、6歳時の就学前健診は非常に重要である。
本邦では総合周産期母子医療センターを中心として就学前健診が実施されているが、従前の知能検査のみでは就学後の適応を予測するには不十分である。本研究では学習能力に関係する視覚や行動発達に関する評価と保護者へのフィードバック面接を行うことの有用性を就学前後で検証し、支援につながる心理アセスメントを提案する。
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| 研究実績の概要 |
今年度の研究実績は以下の通りである。
１）6歳時健診は2017年4月～2018年3月までにA医科大学付属病院母子総合医療センターにて出生した極低出生体重児で、明らかな神経学的後障害を持たない児を対象として、発達外来にて定期的に実施した。健診は身体測定、小児神経学的診察、WISC-Ⅳおよび保護者面接を含む。視覚認知検査DTVPは同意を得た者に行った。
２）2023年4月に就学後調査（学校・生活に関するアンケート、特別な支援ニーズの評価「ASIST学校適応スキルプロフィールB尺度」）を郵送法にて実施した。対象は2015年4月～2016年3月の間に出生した小学2年の極低出生体重（以降VLBW）児のうち、調査時期に住所確認できた35名である。回答を得たのは19名（回答率54％）。30％の児はすでに通級指導や支援学級での特別支援教育を受けていた。保護者が回答した特別な支援ニーズの評価では対象児の50％が読み書きや意欲などの「学習面」で要支援となり、33％は「生活面」や「対人関係面」で要支援と評定された。その後、相談を希望して外来受診した5例については学習取得度を評価できるKABC-Ⅱ、および本人＆保護者の面接を行い、子どもの実態把握、学校や家庭での支援の必要性について保護者と相談した。さらに、必要に応じて学校等への情報提供を行った。
３）調査対象児の6歳時のWISCⅣおよびDTVP、就学後の支援ニーズについて比較検討を行った。知的発達の全般的遅れは学習、行動、生活全般と関係しているのは明らかであるが、特定の認知能力と行動特性（ASD、ADHD等）、学習習得との間には一定の関係を見出すことは困難であった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究推進については、本研究全体を通しての遅れの最大の理由はコロナ感染拡大の影響、並びにそれに伴う視知覚評価法として予定していた日本版DTVP3の標準化の遅れである。
今年度については研究期間延長の結果、検査実施補助者（心理職）の配置を十分に行えなかったこと、研究責任者の都合（同居家族の介護）にて予定していた成果発表ができなかったことが関係している。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究期間を再延長した2024年度は以下の計画に基づき研究を進める。
１）研究全体の結果をまとめ、学会（日本LD学会第33回大会10月：申請済み、および第68回日本新生児成育学会2024年11月）および学術雑誌等にて公表する。
２）6歳時健診は通常通り実施し、来年度初期に最後の就学後調査を実施する。
３）視知覚検査については予算計上が可能であれば実施する。
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