応用行動分析学によるe-Learning を用いた認知症者に対する介護職員指導

• 研究課題/領域番号: 20K03451
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分10030:臨床心理学関連
• 研究機関: 湘南医療大学
• 研究代表者: 小林 和彦 湘南医療大学, 保健医療学部リハビリテーション学科理学療法学専攻, 教授 (60310190)
• 研究分担者: 辻下 守弘 奈良学園大学, 保健医療学部, 教授 (80280197)
• 研究期間 (年度): 2020-04-01 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2024年度)
• 配分額: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円); 2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
• キーワード: 介護職員指導 / 高齢者介護施設 / e-learning / system of least prompts / 脱衣介助指導 / オンライン指導 / 認知症高齢者 / 行動法則 / 介助技能 / 高齢者施設 / 応用行動分析 / 介護職員の職業意識の変化 / 応用行動分析学 / e-Learning / 認知症者 / 介護施設職員指導 / 日常生活活動

研究開始時の研究の概要

認知症高齢者の大幅な増加は、介護施設職員の離職率増加の一因として深刻な社会問題となっている。申請者は、施設に勤務する介護職員を対象として「身体障害を有する高齢者（以下、身障高齢者）への介助指導」に取り組んできた。
本研究では、介助指導プログラムをさらに発展させるべく認知症高齢者用に再開発し、その効果を検証する。令和2年度の計画として介助指導教材の作成を行い、令和3年度では対象の選出および事前評価を行う。そして、最終年度において、事後評価、追跡調査と結果の処理を行う。本研究の成果は、在宅における介護者指導プログラムの開発へと、さらなる発展につながるものである。

研究成果の概要

応用行動分析の枠組みによる脱衣介助指導プログラムを高齢者施設に勤務する介護職員24名にe-learningにて学習してもらい、その効果を検証した。
その結果、事後評価における介入群の介助技能得点が対照群と比べ優位に増加し、満足度も良好であったことからe-Learningの効果が得られたと考えられる。
しかしながら、施設利用者への介助提供行動に関する調査が行えなかった等、いくつかの限界も明らかとなった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

発達障害児・者への行動支援領域で用いられている行動変容技術を、認知症高齢者介護に携わる介護職員に指導し、その介助指導効果を検証した研究例は非常に少なく、学術的な意義がある。
また、社会的妥当性に関するアンケート結果において、「e-Learningから得た情報は有益であったか？」、「得られた情報を他の介護者にも知らせたいと思ったか？」との質問に対し、各々、79.2%、75.0%が「同意もしくはある程度同意」と回答するなど概ね良好であったことから、社会的に意義ある成果が得られたものと考えられる。