| 研究課題/領域番号 |
20K03454
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター |
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研究代表者 |
佐藤 さやか 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 地域精神保健・法制度研究部, 室長 (20450603)
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| 研究分担者 |
藤井 千代 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 地域精神保健・法制度研究部, 部長 (00513178)
山口 創生 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 地域精神保健・法制度研究部, 室長 (20611924)
菊池 安希子 (滝田 安希子 / 菊池安希子) 武蔵野大学, 人間科学部, 教授 (60392445)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 認知行動療法 / アウトリーチ / 統合失調症 / 早期支援 / 臨床心理地域援助 / 地域精神保健 / 地域ケア / 重症精神障害 / 地域生活支援 / 多職種協働 / 遠隔トレーニング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、精神障害をもつ人の地域生活支援に役立つ認知行動療法（CBT）について心理職以外の精神保健福祉スタッフを対象とした遠隔トレーニングシステムを開発し、その実施可能性および効果に関する予備的検討を行うことである。
海外研究者と協働で、構造化されたトレーニングプログラムを作成する点、プログラムの予備的効果検討のアウトカムとして、スタッフの変化、サービス利用者の変化、コストの3点を取り上げることに学術的創造性がある。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、精神障害をもつ人の地域生活支援に役立つ認知行動療法（CBT）について心理職以外の精神保健福祉スタッフを対象とした遠隔トレーニングシ ステムを開発し、その実施可能性および効果に関する予備的検討を行うことである。 昨年度は1）アウトリーチ支援に携わるチームのスタッフに対し、心理職に期待する研修、コンサルテーション、スーパーバイズの内容や形式等についてグルー プインタビューを行う、2）Institute of Psychiatry, Psychology & Neuroscience, King's College Londonの研究チームに連絡を取り、The GOALS studyでの 具体的な取り組み（心理職以の“Frontline staff”へ行ったトレーニングで取り上げた支援技法の内容、トレーニングの形式等）、心理職による他の専門職を 対象としたトレーニングの均てん化についてインタビューを行う、3）研究分担者板垣と遠隔会議システムの設計について、特にセキュリティ部分に留意しつつ協議を始める、に取り組む予定であった。 1）について昨年度に続き、所沢市アウトリーチ支援チームのスタッフ、およびアウトリーチ支援に関心のある心理職と検討を行った。心理職ミーティングを月1回定期的に実施 し、オンライン上での効率よいトレーニングやコンサルテーションを可能とするプログラムや事例報告等のフォーマットについて検討した。2）については国際的なCOVID-19の感染拡大の影響で調整が困難であった。3）の遠隔トレーニングシステムの開発については、研究代表者佐藤および研究協力者板垣が主に通信システムの概要や機器について絞り込み、本研究に適したカスタマイズを決定した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
国内外のCOVID-19の感染拡大による医療提供体制の変更のため、英国の研究者や臨床家との協働は本研究では困難となっている（研究立案当初、協力の内諾を得ていた研究者や実践家より本研究のためにエフォートを割く余裕がない現状ではないとの報告あり）このため、国内の地域で活動する心理職とのミーティングを重ね、ネットワーク化に取り組んでいる。
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| 今後の研究の推進方策 |
昨年に引き続き、国内の地域で活動する心理職を対象とした遠隔トレーニングおよびコンサルテーションシステムの構築に取り組む。システムやフォーマットは固定しつつあるため、今年度はこれらを実践で用い、Feasibilityの確認を行う。
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