研究課題/領域番号 |
20K04038
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分17010:宇宙惑星科学関連
|
研究機関 | 京都大学 |
研究代表者 |
上野 悟 京都大学, 理学研究科, 助教 (70303807)
|
研究分担者 |
一本 潔 京都大学, 理学研究科, 教授 (70193456)
浅井 歩 京都大学, 理学研究科, 准教授 (50390620)
永田 伸一 京都大学, 理学研究科, 助教 (30362437)
|
研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
キーワード | 宇宙天気研究 / 太陽フレア / フィラメント噴出 / プロミネンス噴出 / 国際地上観測ネットワーク |
研究開始時の研究の概要 |
我々は太陽の爆発現象を24時間監視できるよう、海外適地に太陽から爆発噴出したガスの速度を測定できる特徴的な太陽観測望遠鏡を設置し活用する、国際地上観測ネットワーク事業(CHAIN project)を推進しており、現在、日本・ペルー・サウジアラビアの3地点で観測を行なっています。ただ、現状は日本以外の太陽望遠鏡では測定できる噴出物の速度に上限があります。当事業では、日本の夜間に発生した現象に対しても、より高速化した噴出プロセス後半まで追跡することができるよう、海外観測所でも高速爆発現象の観測が定常的に行なえるようにし、太陽の爆発が周囲に伝播して行く様子とその影響を、より正確に調査・研究します。
|
研究実績の概要 |
我々は太陽の爆発現象を24時間監視できるよう、海外適地に太陽から爆発噴出したガスの速度を3次元的に測定できる特徴的な太陽観測望遠鏡を設置し活用する、国際地上観測ネットワーク事業(CHAIN project)を推進しており、現在、日本・ペルー・サウジアラビアの3地点で観測を行なっている。 ただ、日本以外の既設の太陽撮像望遠鏡では測定できる噴出物の速度に上限があるため、当研究課題では既設望遠鏡による観測とは併行に、日本から研究者が現地に赴き、新たに太陽分光器を利用した観測装置を整備することで、海外観測所でも高速爆発現象の観測が定常的に行なえるようにする事を、最も重要な目的の一つとして据えている。それによって、日本の夜間に発生した爆発現象に対しても、噴出ガスが高速化する噴出プロセスの後半まで噴出物を追跡することができるようになり、太陽の爆発現象が惑星間空間に伝播して行く様子とその影響をより正確に国際共同研究することが可能となる。 しかしながら当研究課題が開始された2020年4月以降、2022年末頃までの長期に渡り、新型コロナウィルスの世界的感染蔓延が継続し、ペルーやサウジアラビアに渡航できる飛行機も運休の状態が続いたため、日本から研究者が現地に渡航することは叶わず、この間、最重要課題である観測装置増強に係る作業を進めることができない状態が続いた。 ようやく2022年度末、新型コロナウィルスに関する渡航等の規制が緩和されてきたことを受け、2~3月にペルーの太陽観測所に赴き、太陽分光器を利用した観測装置の機能向上作業を実施するに至ったところである。 この度、当初3年計画であった当研究課題を1年延長し、2023年度は既存の太陽望遠鏡に加え、この新たな観測装置によって得られるデータも活用し、太陽爆発噴出現象に関する国際共同研究をますます推進する予定である。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
前述のように、当事業では、日本から研究者がペルーやサウジアラビア現地に直接赴き、海外観測所における観測装置を増強することで、太陽の高速爆発現象の観測が定常的に行なえるようにすることが重要な柱となっているところ、世界的な新型コロナウィルス感染蔓延の長期化によって、前年度に引き続き2022年度終盤まで当該国への渡航ができない状態が続いたことが、直接的にこの事業の進捗の遅れとなって影響している。
|
今後の研究の推進方策 |
2023年度は、既存の海外観測装置および2022年度に機能向上を図った新たな観測装置を用いた太陽爆発現象の観測データの蓄積に先ずは注力し、その後それによって得られたデータを用いた、オンラインベースでのデータ解析ワークショップや国際共同研究を進め、その結果を関連学会や学術誌上で発表していく。 しかしながら、現地での観測装置増強作業が当初計画よりも約2年半遅れたことにより、研究に必要な上記観測データの十分な蓄積に時間を要した場合は、それを用いた科学成果創出を2023年度中に完遂できるかどうかは不透明である。2023年度末までに間に合わない可能性が出た場合は、研究計画期間をさらに1年延長することも検討が必要であると考えている。
|