| 研究課題/領域番号 |
20K04851
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分23030:建築計画および都市計画関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 (2022-2023)
大阪市立大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
小伊藤 亜希子 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (90257840)
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| 研究分担者 |
王 飛雪 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 客員研究員 (30833074)
川田 菜穂子 大分大学, 教育学部, 准教授 (90608267)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 縮小家族 / 住み方 / nLDK / 住要求 / 専用スペース / 移住 / Ｕターン / 住宅 / 家族 / ライフスタイル / 世帯内単身者 / コミュニケーション / 子ども / 家庭の仕事 / 集合住宅 / 個人専用スペース / 共用傾向 / 公私室 / 非同居家族 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現代日本は、戦後のマスハウジング時代にモデル化された住宅で溢れている。それは、欧米住宅を模倣し、近代核家族の器として普及したいわゆるｎLDK型住宅である。しかし人口減少時代となり、家族規模も縮小している現代においては、求められる住宅は大きく変化しストックとニーズのズレが拡大している。
本研究は、家族縮小時代における住居計画の課題を、①住戸空間の共用化傾向、すなわち、住生活において家族が共用する空間を重視する住み方とそれに伴う住空間の変化傾向、及び、②非居住家族の存在、すなわち、形式上は別住宅に居住していても日常的に来訪し、実際には住空間を利用している家族の存在に焦点を当てて探るものである。
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| 研究成果の概要 |
現代の縮小家族を代表する３つの世帯型（①子ども独立後のシニア夫婦世帯、②成人した子とその親の世帯内単身者世帯、③中学生以上の子のいる親子世帯）を対象に、戦後日本の定型モデルとなったnLDK住宅と現代家族の住要求とのずれを検証し、家族縮小時代における住居計画の課題を探った。住空間が、夫や妻、成人した子の専用スペース要求に対応しておらず、その一方で住み方の共用傾向（家族が共用する空間を重視する住み方）が確認された。また移住世帯の調査からは、縮小家族が近居という形で非居住家族とつながる傾向の一端を把握した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
欧米住宅を模倣し、近代核家族の器として戦後のマスハウジング時代にモデル化されたｎLDK住宅が、多様化し、かつ縮小する現代家族の住み方にいかに対応していくべきかの解明が求められている。本研究が、複数の縮小世帯型を通して、住宅における専用スペース要求と住み方の共用傾向の双方の視点から、「家族縮小時代がnLDK住宅に求めるもの」に迫ったことは、研究分野に加えて、変化への対応を迫られている住宅業界にも重要な知見を提供したと考える。
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