研究課題/領域番号 |
20K05144
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分26040:構造材料および機能材料関連
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研究機関 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 |
研究代表者 |
窪田 啓吾 国立研究開発法人産業技術総合研究所, エネルギー・環境領域, 主任研究員 (40586559)
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研究分担者 |
陳 致堯 国立研究開発法人産業技術総合研究所, エネルギー・環境領域, 産総研特別研究員 (20773435)
松本 一彦 京都大学, エネルギー科学研究科, 准教授 (30574016)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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キーワード | 電解質 / 金属イオン電池 / イオン液体 / カリウムイオン電池 / 二次電池 / 溶融塩 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では蓄電池として既に実用化されているリチウムイオン電池、およびポストリチウムイオン電池として注目されている各種金属カチオン電池において、溶媒を用いず電解質塩のみで構成される電解質を開発する。これは溶融塩として難燃性・低揮発性であることに加え、従来の電解液には必ず付随する溶媒由来の短所を持たず、さらに溶媒に薄められないことで電極間移動イオンの濃度が極限まで高く、高速充放電に対応した優れた性能が期待できる。さらに電解質塩に注目して行う本研究の成果を基盤として、電解液の特性と電解液の構成要素である電解質塩と溶媒それぞれの寄与を明らかにし、電解質全般の開発に貢献する。
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研究実績の概要 |
溶媒を用いず、電解質塩のみで構成される電解質の開発は、これまで電解質には溶媒が不可欠であるという暗黙の前提を覆すものである。溶媒は単体ではイオン電導性のない電解質室塩をイオン乖離させて電解質として機能させるために必須であるが、同時に有機溶媒の可燃性など溶媒由来のデメリットも電解質に付与されてしまう。 本研究において、最初の対象となる金属カチオン電池にはカリウムイオン電池を選択した。カリウムイオン電池はカリウムの豊富な資源量と、リチウムイオン電池よりも高い電圧からポストリチウムイオン電池として期待されている。また、リチウム化合物に比べてカリウム化合物は耐熱性・耐加水分解性が高いものが多く、多くの電解質候補となる化合物を用いて電解質の研究を行うことができる。この電池の場合、電極間移動イオンはカリウムカチオンであり、電解質塩はカリウム化合物を示す。 電解質塩のみで構成された電解質は、溶媒を含まないために電池内で電極間移動イオンの濃度が偏ることがない。そのため、電極間移動イオンの欠乏による通電可能電流の限界がない。また、金属負極を用いる場合には電極近傍の電極間移動イオンの欠乏が起きないためにデンドライト発生の抑制が期待できる。 電解質塩のみで構成された電解質の開発課題として、電解質塩単体で液体になるものが気象であることがあげられる。そこで本申請者らは電解質塩同士を混合することで融点を下げ、電池の実用的に可能な温度域で溶媒なしで液体となる電解質塩を開発した。これは前述した電解質塩のみのメリットに加え、イオン液体の普遍的特性である難燃性と低揮発性も兼ね備えるために安全性の向上も期待できる。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
昨年度までは、様々なカリウム化合物の物性測定により電池電解質として適したものをスクリーニングし、その中で最も優れた電解質の特性を調べ、さらに炭素負極と本研究の電解質を組みあわせて電池試験を行った。結果として、炭素負極の理論容量にほぼ近い値で繰り返し充放電が可能であった。これにより、溶媒がなくとも既存の電解質と同様に機能することを明らかにした。また、溶媒混合の電解質に比べ、大電流を通電可能であることを確認した。 本年度では、試作されたカリウムイオン電池用正極活物質について熱分析を行った。本研究の電解質の作動温度域に必要な耐熱性を有していることを確認済みである。
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今後の研究の推進方策 |
今後はこれら耐熱性の確認できた正極活物質を用いて正極シートを作成し、本研究の電解質と組み合わせ、電池作動試験を行う予定である。作動を確認し、現存の電解質よりも正極の性能を引き出せることがもし確認できれば本研究の電解質の優れた特性として報告する。順当に作動することが確認できれば、炭素負極と組み合わせてフルセルを作成し、電池試験を行う。
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