| 研究課題/領域番号 |
20K06168
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分40020:木質科学関連
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| 研究機関 | 秋田県立大学 |
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研究代表者 |
栗本 康司 秋田県立大学, 木材高度加工研究所, 教授 (60279510)
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| 研究分担者 |
渋谷 栄 秋田県立大学, 木材高度加工研究所, 准教授 (50404851)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | バイオ炭 / 二酸化炭素除去 / 炭素クレジット / 工業分析 / 固定炭素 / 揮発分 / 炭素貯留 / 木炭 / 竹炭 / もみ殻炭 / 果樹剪定枝炭 / タケ炭 / CDR / 有機態炭素 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
炭素貯留効果を算出する具体的な算定式がIPCCの改良報告書に記載された。本式では、バイオ炭の有機態炭素率と100年後に残存する炭素率がパラメータとして用いられる。一方、日本においてはJISに定められた工業分析値を炭質の評価に用いてきた経緯から、この値をパラメータとして直接使用することができず、炭素貯留量を求めるための係数が整備されていない状況となっている。
本研究では、国内で生産される炭化物の炭素貯留量を算出するための具体的な係数を、その原料、炭化手法、炭化温度等に応じて確定させること、および国内で生産される炭化物が持つ炭素貯留ポテンシャルを統計データに基づいて評価することを行う。
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| 研究成果の概要 |
バイオ炭による炭素貯留効果を算出する算定式がIPCC（Intergovernmental Panel on Climate Change）の改良報告書に記載されるとともに、J-クレジット制度においても「バイオ炭の農地施用」に関する方法論（AG-004）が策定されている。現在、我が国においては、炭素貯留量を算出するパラメータに、施用するバイオ炭のデフォルト値が用いられている。本研究では、伝統的に炭質の評価をJIS M 8812に則って測定した工業分析値を用いてきた経緯から、公定法であるJIS法で得られた測定結果を用いて国際基準に適合した炭素貯留量を見積る手法を得た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
バイオ炭の工業分析値を用いて炭化温度を推定する手法を明らかにした。また、IPCCのパラメータとなるバイオ炭の有機炭素（Fc）と100年後に残存する炭素率（Fperm）との関係が明らかとなり、最終的に工業分析値から炭素貯留量を見積ることができた。バイオ炭を用いた炭素貯留に関して、その品質評価の一手法に工業分析法を活用できることは、国内分析の信頼性や費用の面からも重要であると考える。
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