| 研究課題/領域番号 |
20K06200
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分40030:水圏生産科学関連
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
安間 洋樹 北海道大学, 水産科学研究院, 教授 (50517331)
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| 研究分担者 |
木村 暢夫 北海道大学, 水産科学研究院, 教授 (50186326)
前川 和義 北海道大学, 水産科学研究院, 助教 (80250504)
高橋 勇樹 北海道大学, 水産科学研究院, 准教授 (00761701)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 音響生物量推定 / 温帯性中深層性魚類 / ターゲットストレングス / 音響計測 / 中深層性魚類 / 日周鉛直移動 / ハダカイワシ科魚類 / 音響散乱層 / 魚類マイクロネクトン / 生物量時空間変動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
外洋食物網の中心的魚類群であるハダカイワシ科魚類を対象に、特に魚種の多い温帯海域（太平洋及び東シナ海）において音響モニタリングを行い、優占種の分布構造と生物量の時空間的変動機構を明らかにすることを目的とする。
概要は以下の通りである。
①音響種判別と生物量推定に必要な、魚種別・周波数別のターゲットストレングスを提供する ②対象海域における優占種の水平分布や鉛直移動を、個体数や重量といった定量情報として可視化する ③対象海域で得た過去（10年分）の音響調査データを用い、優占種の分布や資源量の時空間的変動をモニタリングする。これらを海洋環境や餌生物分布等の各種データと比較し、その変動機構を検証する。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は，温帯性種であるイワハダカを対象に，ターゲットストレングスを明らかにしたうえで，夏季に行った音響調査により，本種の空間分布，分布密度とバイオマス，日周鉛直移動の有無や規模等，基礎的な生物情報を得た。
2023年7月13日から15日にかけて，鹿児島湾の桜島以南全域を含むように８本の調査定線を設定し，鹿児島大学付属練習船南星丸に搭載された計量魚群探知機KFC-3000(Sonic Co.)を用い，38 kHzと120 kHzの体積後方散乱強度（Sv値）を計測した．顕著な音響散乱層が確認された海域においては，昼夜の連続計測を行った他，夜間に中層トロールによる生物採集を行った．持ち帰った生物サンプルを用い，軟X線による鰾の形態観察を行った後，形態情報を回転楕円体モデルに適用し，本種のターゲットストレングス（TS）を求めた．
本種からは気泡を満たした鰾が観察され，TS値は比較的高い他，音響調査における鰾共振の影響は少ないことが明らかとなった．イワハダカによる音響散乱層は，深度約100～130 mに形成され，鹿児島湾内の水深120 m以深の全域に広がっていた．調査海域の北東部（垂水市沖）の斜面域においては比較的高い音響反射が観察され，分布密度における地理的な影響が示唆された．音響散乱層における生物密度は，高いところでは数グラム/m2に達すると推定され，構成魚群のほとんどが，顕著な日周鉛直移動を行っていた．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
補助事業全体を通して，新型コロナウィルスの影響で洋上調査が行えない期間があったことにより，実施機関の延長をした。この結果，2023年度には黒潮‐親潮以降域での洋上調査を2回，九州（鹿児島県）沖での調査を2回，実施することができた。これらにより明らかにしたTS-体長関係は20種に及び，当初の目的はおおむね達成できたと判断する。
黒潮親潮以降域における空間分布・生物量については，4年間のモニタリングを実現し，優占種の分布特性と年変動を解析できるデータセットが揃った。また九州沖合域の最優占種であるイワハダカにおいても，夏季・冬季のデータセットを取得し，当該海域での生物量とその季節変動を明らかにすることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度までに得られた約20種のTS-体長関係をデータベース化する。北海道東方沖，黒潮‐親潮以降域においては，5年間の音響調査データを用い，経年データとしての解析を進める。九州沖合海域においては，2024年度もデータ取得を継続し，2年分の解析を実施する。
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