| 研究課題/領域番号 |
20K07779
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分52010:内科学一般関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
山中 崇 東京大学, 医学部附属病院, 特任准教授 (50287405)
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| 研究分担者 |
木棚 究 東京大学, 医学部附属病院, 特任助教 (10836034)
水木 麻衣子 東京大学, 医学部附属病院, 特任研究員 (20574651)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 在宅医療 / 症例登録 / レジストリ研究 / 症例 / 登録 / レジストリ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
高齢者の増加に伴い地域包括ケアシステムおよび地域共生社会の実現を目指した社会体制の整備が推進されている。これらを実現するために、通院が困難となった人や住み慣れた場所で最期を迎える人を地域で支える在宅医療の充実が求められる。これまで多くの先人たちにより在宅医療の経験知が蓄積されてきたが、暗黙知が多く客観的なエビデンスは極めて乏しい。そこで本研究では、日本老年医学会在宅医療小委員会と申請者が委員長を務める日本在宅医療連合学会研究委員会の協力を得て、在宅医療の実践に関する全国的な症例登録を行い、在宅医療に関するエビデンスを構築し、在宅医療の質の向上および在宅医療の学問体系化の基盤を構築する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、在宅医療を受ける患者および在宅医療を提供する医療機関の協力を得て、在宅医療の実践に関する症例登録を行い、在宅医療の姿を客観的に示し、医療の質の向上を図る方法を検討することを目的としている。
6ヶ月以上の長期間、訪問診療の実施が見込まれる高齢者を対象とする症例データを在宅療養支援診療所において収集し、追跡調査を実施した。その結果、対象者の多くで認知症あるいは認知機能低下を認めること、在宅医療開始後6ヶ月以内に、死亡、入院、救急受診など、医療的対応を必要とするイベントが一定の割合で発生することが判明した。
85歳未満の群と85歳以上の群に分けて検討した結果、85歳以上の群では、在宅医療の開始につながった疾患として認知症、フレイルの進行が多く、脳血管疾患、神経疾患、呼吸不全は少なかった。独居の割合は高く、血清アルブミン値は低かった。DASC-21スコアは高い傾向を示した。訪問診療開始後6ヶ月間に死亡、入院、救急受診する者の割合は高かった。両群間で、ESAS-r-Jを用いて評価した自覚症状、およびにEQ-5D-5Lスコアに差は認めなかった。
認知症を認める群では、認知症を認めない群と比べ、年齢、DASC-21スコアが高く、特別養護老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅で暮らす者が多かった。EQ-5D-5Lは両群間で差を認めなかった。心不全を有する群では、訪問診療開始後6ヶ月間に、死亡、入院、救急搬送される者の割合が高い様子が示された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
6ヶ月以上の長期間、訪問診療の実施が見込まれる高齢者を対象とする、単施設における症例レジストリ研究の結果を米国の学会で発表した。今後、論文化を進める。
新型コロナウイルス感染症の拡大が続き、在宅医療の症例登録に関して多施設の協力を得ることは困難であった。今後、多施設研究への展開を進める。
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| 今後の研究の推進方策 |
引き続き学会発表を継続して、論文化を進める。
日本在宅医療連合学会研究委員会および同学会に所属する医師の協力を得て、全国多施設で症例収集を実施する。
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