| 研究課題/領域番号 |
20K07779
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分52010:内科学一般関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
山中 崇 東京大学, 医学部附属病院, 特任教授 (50287405)
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| 研究分担者 |
木棚 究 東京大学, 医学部附属病院, 特任助教 (10836034)
水木 麻衣子 東京大学, 医学部附属病院, 特任研究員 (20574651)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 在宅医療 / 症例登録 / レジストリ研究 / 症例 / 登録 / レジストリ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
高齢者の増加に伴い地域包括ケアシステムおよび地域共生社会の実現を目指した社会体制の整備が推進されている。これらを実現するために、通院が困難となった人や住み慣れた場所で最期を迎える人を地域で支える在宅医療の充実が求められる。これまで多くの先人たちにより在宅医療の経験知が蓄積されてきたが、暗黙知が多く客観的なエビデンスは極めて乏しい。そこで本研究では、日本老年医学会在宅医療小委員会と申請者が委員長を務める日本在宅医療連合学会研究委員会の協力を得て、在宅医療の実践に関する全国的な症例登録を行い、在宅医療に関するエビデンスを構築し、在宅医療の質の向上および在宅医療の学問体系化の基盤を構築する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、在宅医療を受ける患者および在宅医療を提供する医療機関の協力を得て、在宅医療の実践に関する症例登録を行い、在宅医療の姿を客観的に示し、在宅医療の質の向上を図る方法を検討することを目的としている。
6ヶ月以上の長期間、訪問診療を継続すると医師が判断した高齢者を対象として、在宅療養支援診療所において症例データを収集し、2年間追跡調査を実施した。対象者は自宅で生活する者が78.5%であった。その結果、対象者の多くで認知症あるいは認知機能低下を認めること、在宅医療開始後12ヶ月以内に、死亡、入院、救急受診など、医療的対応を必要とするイベントが一定割合で発生することが判明した。
対象者の全体では、訪問診療の開始に関係した疾患として、認知症、心不全・循環器疾患、脳血管疾患、骨関節疾患が多かった。対象者を85歳未満の群と85歳以上の群に分けて検討した結果、85歳以上の群では、在宅医療の開始と関係した疾患として認知症、心不全・心疾患、骨関節疾患、脳血管疾患、フレイルの進行などが多かった。一方、85歳未満の群では、認知症、脳血管疾患、神経疾患、心不全・心疾患、呼吸不全・呼吸器疾患などが多かった。訪問診療開始後12ヶ月間に死亡した者の割合は、85歳以上の群で、85歳未満の群と比べて高かったが、入院した者の割合は85歳未満の群と同程度であった。
訪問診療開始6ヶ月後の生命予後に関係する因子として、年齢、血清アルブミン値、DASC-21、EQ-5D-5Lが抽出された。しかし、いずれの因子も12ヶ月後の生命予後との関係はみられなかった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
コロナ禍の影響もあり、当初予定していた研究協力施設の協力が得られなかった。日本在宅医療連合学会研究委員会を通して研究の相談を行ったが、協力は得られなかった。そのため、機縁法により研究協力を求める働きかけを行うとともに、日本在宅医療連合学会研究委員会の中に研究ネットワーク小委員会を設け、第5回日本在宅医療連合学会大会において、シンポジウム「在宅医療に関する研究ネットワークづくり」を開催した。これまでに実施した症例追跡調査において、興味深い知見が得られているため、国内外での学会発表に加え、最終年度に論文化する。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究協力を得るための働きかけを継続し、日本在宅医療連合学会研究委員会において研究ネットワーク小委員会の活動を促す。
これまでに実施した症例追跡調査において得られた知見を論文化する。
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