研究課題/領域番号 |
20K09544
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分56030:泌尿器科学関連
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研究機関 | 名古屋市立大学 |
研究代表者 |
安藤 亮介 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 教授 (30381867)
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研究分担者 |
田口 和己 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 講師 (00595184)
鈴木 貞夫 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 教授 (20226509)
安井 孝周 名古屋市立大学, 医薬学総合研究院(医学), 教授 (40326153)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 尿路結石 / インスリン抵抗性 / 疫学研究 / メタボリックシンドローム / 予防 |
研究開始時の研究の概要 |
尿路結石は、先進国で急増している生活習慣病のひとつである。わが国で尿路結石が増加している原因として、食生活の欧米化や、ライフスタイルの変化、画像検査の進歩などが考えられている。尿路結石の罹患率は増加し続けているが、その予防法は未だ確立していない。 私たちは健診受診者を追跡調査した前向き研究(「岡崎研究」)を実施し、メタボリックシンドロームの基盤となる病態のひとつであるインスリン抵抗性が、尿路結石の発症リスクであることを発見した。これまでの研究成果をさらに発展させ、本研究では、インスリン抵抗性に着目した新しい尿路結石の予防法を開発する。
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研究実績の概要 |
【1】インスリン抵抗性の改善につながる生活習慣の同定と尿路結石予防への応用 健診受診者7,587名を対象にデータ解析が行われた。ベースライン時に尿路結石既往のない4,007名(35-79歳:男性2,084名、女性1,923名)を追跡調査した。対象者をHOMA-IRとインスリン濃度により、コントロール群(HOMA-IR2.5未満かつインスリン濃度15.0μU/mL未満)、中等度IR群(HOMA-IR2.5以上かつインスリン濃度15.0μU/mL未満)、高度IR群(HOMA-IR2.5以上かつインスリン濃度15.0μU/mL以上)の3群に分けた。インスリン抵抗性に関連する生活習慣として身体活動度について調査した。身体活動の指標として、1日当たりの歩行時間(2時間台以上、または1時間台未満)、座位時間(6時間台以下、または7時間台以上)を検討した。各群間で、ベースライン時の調査項目を比較した。男性ではインスリン抵抗性が高度になるにつれ、1日当たりの歩行時間が2時間台以上の割合(p = 0.01)、および座位時間6時間台以下の割合が有意に減少していた(p = 0.01)。一方女性では、インスリン抵抗性と身体活動度との間に関連を認めなかった。本研究結果から、インスリン抵抗性が尿路結石の発症に及ぼす影響には性差が存在し、男性においてインスリン抵抗性は身体活動度の減少を介して尿路結石の発症に関与していることが示唆された。【2】インスリン抵抗性の観点からみた尿路結石発症メカニズムの解明 追跡期間中、男性97名(4.7%)、女性45名(2.3%)が尿路結石を発症した。多変量解析の結果、男性の高度IR群では尿路結石発症に対するオッズ比(95%信頼区間)が2.91 (1.02-8.25)であり、有意なリスク要因であった。一方、女性においてはインスリン抵抗性と尿路結石の発症に関連を認めなかった。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究課題のなかで、【1】インスリン抵抗性の改善につながる生活習慣の同定と尿路結石予防への応用【2】インスリン抵抗性の観点からみた尿路結石発症メカニズムの解明については、男性においてインスリン抵抗性と尿路結石発症との間に因果関係を認めることが証明された。また、本研究に併せて尿路結石と生活習慣病との関連を示した論文を英文雑誌に発表することができた。今後、本研究課題の論文作成を進めていく。 一方で、【3】尿路結石の予防から将来の慢性腎臓病・重篤な心血管疾患の発症予防への発展については、症例数が少なく十分な解析ができていない。
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今後の研究の推進方策 |
【3】尿路結石の予防から将来の慢性腎臓病・重篤な心血管疾患の発症予防への発展については、追跡期間中に新たに慢性腎臓病・重篤な心血管疾患を発症した対象者が少数であり、十分はパワーをもった統計解析を行うことができなかった。この点については研究分担者との間で協議を行い、より多くの対象者を含んだビッグデータの活用が望ましいと考えている。
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