| 研究課題/領域番号 |
20K10321
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
森山 智彦 九州大学, 大学病院, 准教授 (20452758)
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| 研究分担者 |
上田 真太郎 九州大学, 大学病院, 学術研究員 (10823445)
工藤 孔梨子 九州大学, 大学病院, 講師 (50644796)
清水 周次 九州大学, 大学病院, 名誉教授 (70274454)
樫田 博史 近畿大学, 医学部, 教授 (80338441)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 遠隔医療 / テレカンファレンス / e-learning / 大腸がん / 内視鏡診断 / 遠隔教育 / 国際協力 / アジア / 情報通信 / 国際遠隔医療教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、大腸内視鏡検査を行う医師の技術によって大腸癌の予防効果が大きく異なることが明らかになったが、アジアでは日本や欧米に比べて大腸内視鏡検査の質を表す腺腫発見率が総じて低く、内視鏡医間の技術や知識の差が大きいことが推察される。以前から日本の医師が大腸内視鏡検査の直接指導を行っているが、散発的な教育の効果は十分とは言い難い。そこで、アジア各国を接続して大腸癌に関するカンファレンスを定期的に開催することで継続的かつ効率的教育プログラムを構築し、アジアにおける大腸癌診療における格差を解消した上で早期発見率の向上に寄与できるかを明らかにし、大腸癌死亡率の低下を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究では、テレカンファレンスやe-learningなどインターネットを用いた遠隔医療を活用することで継続的かつ効果的な国際医療教育を構築し、アジアにおける大腸がん診療の格差解消を目指している。
4年目となる2023年度は、学会参加で来日していたマレーシアやフィリピン、タイの責任医師と対面での面談を行った。各国の状況を確認したところ、いずれの国も内視鏡検査の実施状況はコロナ禍以前と同様にまで回復していたが、医療を含めたデータの海外への持ち出しや提供に関するルールはますます厳格化されていた。もともと予定していたe-learning介入後の医師ごとの腺腫発見率（ADR）を正確に算出するには患者情報を含めた一つ一つの検査データが必要なため、従来の試験デザインの完遂は不可能と最終判断した。彼らと討論を行い、評価項目を大腸がんの内視鏡診断テストの点数として、e-learningの有用性を検証する研究へ変更することに同意を得た。昨年度に作成した早期大腸がんの内視鏡診断ビデオのみでは内視鏡医の診断能向上には不十分と判断、新たに特殊型ポリープの内視鏡診断ビデオの作成に取り掛かった。並行して、テストを実施するうえでのオンラインプラットフォームの選定にあたったが、我々が求める仕様を満たし、かつコストベネフィットに見合うサービスを探すのに難渋している。
なお、今年度もアジア各国の医療機関を接続した消化器疾患に関するテレカンファレンスを2回、中国の様々な医療機関との症例検討テレカンファレンスを4回実施し、アジアを中心に内視鏡診断および治療の学習の機会に対するニーズが依然として高いことを再認識している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究の開始時期がコロナ禍と重なったため、渡航制限によりアジアの現地調査ができなかったこと、緊急性の低い内視鏡検査がアジア各国で制限されたため、本研究の準備を進めることすらできない状況が続いた。ただし、その間も拠点施設を含めたアジアの医療機関を接続した内視鏡診療に関するテレカンファレンスを数多く実施することで人的ネットワークの確保と拡充を行った。年々厳格化する医療を含めた個人情報の海外持ち出しの制限に対しては、評価項目を大腸がんの内視鏡診断テストの点数へと変更し、e-learningを用いた研修へ向けて教育コンテンツとテストを作成すると同時に、テスト実施のためのオンラインプラットフォームを探索中である。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初予定していた海外施設訪問は極力行わず、オンラインでの海外施設の現状調査を進め、e-learningビデオの充実化と質の高い大腸がん内視鏡診断テストを作成することに注力する。国内外を問わず、教育動画を掲載して試験を実施するためのオンラインプラットフォームを引き続き探索し、研究費はプラットフォームの利用料として用いる予定である。
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