研究課題/領域番号 |
20K10340
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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研究機関 | 国際医療福祉大学 (2022-2023) 千葉大学 (2021) 筑波大学 (2020) |
研究代表者 |
森 隆浩 国際医療福祉大学, 医学部, 教授 (50384780)
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研究分担者 |
田宮 菜奈子 筑波大学, 医学医療系, 教授 (20236748)
藤井 朋子 国士舘大学, 体育学部, 教授 (40793089)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 骨折予防 / 医療介護レセプト / 費用対効果分析 / 大腿骨骨折 / 骨粗鬆症 / 脆弱性大腿骨近位部骨折 / 骨粗鬆症薬物治療 / 年間医療費 / 医療経済学 / テリパラチド / 医療介護レセプト研究 / 超高齢化社会 |
研究開始時の研究の概要 |
我が国にて医療・介護費の総額は年間52兆円を超え(2017年度)、大きな社会問題である。また骨粗鬆症の有病者数は約1280万人と推定されており、骨折は要介護に至る主因であり医療・介護費の増大をもたらす。
我が国では骨折予防に関する費用対効果分析に必要なパラメーター(骨折の医療・介護費や治療薬の継続率など)の先行研究が不足している。本研究では医療・介護レセプト(地方自治体、全国)を用いて骨折に関するパラメーターの算出を進め、その結果を用い骨折予防に関する費用対効果分析を実施する。
本研究は、超高齢社会における骨折予防に関して医療経済学の視点からエビデンスの蓄積に貢献する。
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研究成果の概要 |
本研究を通じて、英文原著論文4本が骨粗鬆症領域の有力誌であるArchives of Osteoporosisに掲載された。我が国の骨粗鬆症を有する高齢女性を対象とした骨折予防の費用対効果分析では、テリパラチドは費用対効果に優れず、ゾレドロン酸は費用対効果に優れることを示した。全国規模の医療レセプトデータを用いた研究では、大腿骨骨折に関連する我が国の年間医療費を約3290億円と算出した。茨城県つくば市の医療・介護レセプトデータを用いた研究では、大腿骨骨折後に男性や認知症のある患者では骨粗鬆症に対する治療が開始されず、回復期リハビリテーション病棟へ入院した患者では治療が開始される傾向を認めた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
全国規模の医療レセプトデータを解析した研究では、大腿骨骨折に関連する我が国の年間医療費を約3290億円と算出した。同様の方法で我が国の疾患ごとの年間医療費を算出した先行研究は筆者の知る限りなく、本研究で用いたアプローチは他の疾患にも応用が可能であり学術的な意義が大きい。本研究の主たる目的は、我が国の超高齢社会における骨粗鬆症の治療や骨折予防に関して、特に医療経済学の視点からエビデンスの蓄積に貢献することであった。本研究で示された結果は、臨床家にとって日々の臨床現場での判断材料になるだけでなく、エビデンスに基づく政策にも役立ち、社会的意義も大きい。
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