| 研究課題/領域番号 |
20K10353
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 東京大学 (2022)
帝京大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
加藤 美生 東京大学, 医学部附属病院, 届出研究員 (70769984)
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| 研究分担者 |
木内 貴弘 東京大学, 医学部附属病院, 教授 (10260481)
石川 ひろの 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40384846)
秋山 美紀 慶應義塾大学, 環境情報学部(藤沢), 教授 (50439254)
河村 洋子 産業医科大学, 産業保健学部, 教授 (00568719)
奥原 剛 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (70770030)
大野 直子 順天堂大学, 国際教養学部, 准教授 (90730367)
宮脇 梨奈 明治大学, 文学部, 専任講師 (80749028)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 飲酒 / SNS広告 / アルコール飲料 / ソーシャルメディア / 広告 / 若年女性 / メディアコミュニケーション / テレビ広告 / アルコール |
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| 研究開始時の研究の概要 |
アルコール寄与死亡率は全死亡の7.7％（男）及び2.6％（女）を占め、特に育児や労働に携わる20代～50代で顕著である。また、飲酒運転事故、性的暴行や家庭内暴力、低出生体重児の出産、職場や公共の場におけるアルハラなど、その影響は重大である。WHOはアルコールによる害の対策戦略SAFERを策定した。本戦略は5項目から成り、その1つにアルコール飲料の広告・イベント等へのスポンサーシップ・販促の包括的な規制又は禁止が記載されている。本邦では2016年にアルコール健康障害対策基本計画が策定されたが、この項目は含まれていない。本研究では、この項目を本邦で実施する際の課題を明らかにし、解決案を検討する。
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| 研究実績の概要 |
デジタルメディア環境の変化から、アルコール飲料（ノンアル含む）に関する様々なコミュニケーション（企業によるマーケティングを含む）はオンライン上で展開しているため、どのようなチャネルで誰がコミュニケーションしているのか実態を把握するため、文献調査を行った。
アルコール飲料のコミュニケーションにおいて、SNSは重要な役割を果たしていた。
海外の文献では、次の5点が示されていた。
①アルコール飲料の企業または商品ブランドが、SNSを通じて、コンサート、パーティー、フェスティバル、スポーツイベントなどのイベントを宣伝していた。②新しいアルコール飲料の商品が発表される際にSNSを通じて新商品の情報を配信していた。③アルコール飲料の商品ブランドは、SNS広告を通じて、ターゲット層に直接アプローチしており、YouTube、Facebook、Instagram、Twitterなどのプラットフォームを利用し、広告を配信していた。④アルコール飲料ブランドはSNS上で影響力のある人物を活用ており、他の消費財と同様にインフルエンサーマーケティングを行っている可能性が高い。⑤ユーザー生成コンテンツもSNSプラットフォームで散見された。
以上から、国内のデジタルメディアにおけるアルコール飲料のコミュニケーションの実態を把握するため、特に若年層を対象とした調査の準備を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ禍で人々の生活パターンや飲酒パターンが変化し、調査実施時期を延期したため。
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| 今後の研究の推進方策 |
日常的に飲酒する若年女性を対象として、アルコール飲料およびノンアルコール飲料のメディアマーケティングの実態を調査する。
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