メディアコミュニケーションによる不適切な飲酒の誘引防止の効果的な方法の検討

研究課題

研究課題/領域番号	20K10353
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
研究機関	東京大学 (2022-2023) 帝京大学 (2020-2021)
研究代表者	加藤美生東京大学, 医学部附属病院, 届出研究員 (70769984)
研究分担者	木内貴弘東京大学, 医学部附属病院, 教授 (10260481) 石川ひろの帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40384846) 秋山美紀慶應義塾大学, 環境情報学部(藤沢), 教授 (50439254) 河村洋子産業医科大学, 産業保健学部, 教授 (00568719) 奥原剛東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (70770030) 大野直子順天堂大学, 国際教養学部, 准教授 (90730367) 宮脇梨奈明治大学, 文学部, 専任講師 (80749028)
研究期間 (年度)	2020-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス	交付 (2023年度)
配分額 *注記	4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円) 2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円) 2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円) 2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円) 2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円) 2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード	アルコール飲料 / 飲酒 / ソーシャルメディア / 行動変容 / リスクコミュニケーション / SNS広告 / 広告 / 若年女性 / メディアコミュニケーション / テレビ広告 / アルコール
研究開始時の研究の概要	アルコール寄与死亡率は全死亡の7.7％（男）及び2.6％（女）を占め、特に育児や労働に携わる20代～50代で顕著である。また、飲酒運転事故、性的暴行や家庭内暴力、低出生体重児の出産、職場や公共の場におけるアルハラなど、その影響は重大である。WHOはアルコールによる害の対策戦略SAFERを策定した。本戦略は5項目から成り、その1つにアルコール飲料の広告・イベント等へのスポンサーシップ・販促の包括的な規制又は禁止が記載されている。本邦では2016年にアルコール健康障害対策基本計画が策定されたが、この項目は含まれていない。本研究では、この項目を本邦で実施する際の課題を明らかにし、解決案を検討する。
研究実績の概要	2024年2月19日、厚生労働省は、アルコール健康障害の発生を防止するため、国民一人ひとりがアルコールに関連する問題への関心と理解を深め、自らの予防に必要な注意を払って不適切な飲酒を減らすために活用されることを目的とした「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を公表した。これにより、消費者個人が本ガイドラインをもとに自らの飲酒行動を見直す機会となる。一方、WHOは以前からアルコール飲料に関するマーケティングあるいはコミュニケーション活動のボーダーレス化を懸念してきていたが、そのひとつがソーシャルメディア・マーケティング（インフルエンサーマーケティングを含む）である。そこで、特に若年女性を対象として、不適切な飲酒行動から健康に配慮した飲酒行動に変容することを目的としたソーシャルメディア・ツールキットを作成することとした。具体的には、国際赤十字とUSAIDの資料「SOCIAL MEDIA FOR BEHAVIOUR CHANGE (SM4BC) TOOLKIT」<https://preparecenter.org/site/sm4bc-toolkit/>を原著者の許可と協力を得て、翻訳し、日本のデジタルメディア環境を考慮した事例を追加して、第一案を制作した。本ツールの利用方法については、原著者によるセミナーにて説明を受けた。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由行動変容（不適切な飲酒を行わない等）を目的としたソーシャルメディアツールを翻訳し、日本の事例を組み込むことができたから。
今後の研究の推進方策	制作したツールキットを用いて、具体的な行動変容に資するコミュニケーションを実践することで、若年女性の不適切な飲酒行動の実態を把握する。