| 研究課題/領域番号 |
20K10397
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
岡田 宏子 (小池 宏子 / 岡田宏子) 東京大学, 医学部附属病院, 特任助教 (30849352)
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| 研究分担者 |
木内 貴弘 東京大学, 医学部附属病院, 教授 (10260481)
奥原 剛 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (70770030)
上野 治香 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 講師 (40740668)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | リスク認知 / 新型コロナウイルス感染症 / ヘルスコミュニケーション / リスクコミュニケーション / 医療意思決定 / リスク認知バイアス / 医療コミュニケーション / 代理意思決定 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
患者の診断や治療に対するリスクの捉え方にはバイアス（歪み）が伴うことが知られている。したがって、医師の情報の伝え方によっては患者のリスクの解釈に歪みが生じ、医師－患者間でリスクの程度の認識に不一致が生じることが明らかにされている。一方で、日本では患者の治療などの意思決定に「家族」が強く影響を及ぼすとされているものの、「家族」の立場で患者の医療情報に接した場合、どのようにリスクを捉えるのかは明らかになっていない。本研究では「家族」の立場から患者の診断・治療に関する情報に接した際の、家族の診断・治療のリスクの捉え方と、それに影響する因子を医療者、患者、家族を対象とした調査を通して比較検討する。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、新型コロナウイルス感染症パンデミック下でのウイルス感染およびワクチン接種に関するリスク認知について、一般市民、その家族、および医師を対象とした縦断的調査を実施した。その結果、リスク認知は、自己に対する評価よりも家族に対する評価において、また医師よりも一般市民において、脅威性および未知性が高く認識される傾向が確認された。また情報提供戦略として、市民が適切なリスク認知を形成し、予防行動を促進するためには、医師の発信する情報や患者の経験談など信頼される情報源を活用し、対象に応じた具体的な情報提供を行うターゲット型コミュニケーションが有効である可能性を示した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的意義としては、二次元リスク認知モデルを用い、医師と一般市民間の感染症リスク認知の差を明確化した。また、メディア情報が時間とともに直接的影響を失い、対人コミュニケーションを通じた間接効果に移行することを示した。これは、二段階フローモデルなど、コミュニケーション理論におけるメディア効果の理解を発展させるものであり、今後のリスクコミュニケーション研究に新たな理論的視座を提供する。
社会的意義としては、感染症予防やワクチン接種促進における情報提供戦略の改善点を提案した。特に、医師による情報や患者経験談など信頼性の高い情報を活用したターゲット型コミュニケーションの有効性を示した。
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