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子宮内胎児発育不全の発症予防を目的とした遺伝子多型と嗜好品摂取との相互作用解析

研究課題

研究課題/領域番号 20K10448
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58020:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含む
研究機関新潟大学

研究代表者

能仲 太郎  新潟大学, 医歯学総合研究科, 客員研究員 (10725790)

研究分担者 西島 浩二  新潟大学, 医歯学総合病院, 教授 (80334837)
加嶋 克則  新潟大学, 医歯学総合病院, 特任教授 (50345500)
山口 雅幸  新潟大学, 医歯学総合研究科, 特任准教授 (20529771)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード子宮内胎児発育不全 / 遺伝子多型 / 子宮内胎児発育制限
研究開始時の研究の概要

本研究では、子宮内胎児発育不全の発症リスク解明と予防法確立を目指し、既知のリスク要因である嗜好品摂取と、遺伝子多型との関連性を解析する。その後、嗜好品摂取と遺伝子多型に関連した、子宮内胎児発育不全発症の高リスク因子を抽出し、高リスク群に対しては発症予防のための適切な生活指導などにつき検討する。結果として、子宮内胎児発育不全の発症を予防し、低出生体重児の出生頻度減少を目指す。
また、得られた解析結果および知見は論文にまとめ国際誌に発表する。

研究実績の概要

本研究では、妊娠中の子宮内胎児発育不全の発症群と非発症群において、症例-対照研究のデザインで解毒酵素の遺伝子多型解析を実施し、遺伝子多型とコーヒーなど嗜好品摂取との相互作用を明らかにして、子宮内胎児発育不全の発症リスク解明を目指している。本研究の成果により、子宮内胎児発育不全の高リスク群をあらかじめ抽出し、適切な生活指導を行うことで、子宮内胎児発育不全の発症を予防できる可能性がある。
令和5年度は研究の4年目であり、症例の集積に重点を置いて研究を進める予定であったが、研究代表者が大学医局の人事により研究遂行中にも関わらず民間病院への異動を命ぜられ、実質的に計画書通りの研究実施が非常に困難な状況となった。その結果、令和6年3月31日までに研究への同意が得られた人数は、令和5年3月31日時点と同様に、子宮内胎児発育不全症例25例、正常コントロール症例35例に留まっている。
これらの症例においては、妊娠中の嗜好品摂取状況についてのアンケート調査は実施済である。また、アンケート調査の実施と共に、対象者より末梢血を10㏄採取し、Genomic DNAを抽出した。このDNAを用いて、嗜好品に含まれる毒性物質の解毒酵素である、CYP1A1、GST-π、GST-μ、GST-θの各酵素の遺伝子多型をPCR-RFLP法により判定した。
今後は、研究者が研究できる環境の整備を希望し、研究環境が整えば、引き続き症例の集積を積極的に行い、症例数を増加させつつ研究を遂行し、目標症例数に到達した時点でデータ解析を行いたいと考えている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

子宮内胎児発育不全症例、正常コントロール症例ともに100症例を目標に設定しているが、医局の指示による研究代表者の急な異動により、研究環境が著しく悪化したため、症例の集積が困難となった。
一方、新潟大学医歯学総合病院で管理する子宮内胎児発育不全症例は年間50症例を超えていることから、今後研究環境が整備されれば、残りの1年間での目標症例数への到達は不可能ではないと考えられる。

今後の研究の推進方策

令和5年度に引き続き、子宮内胎児発育不全症例と正常コントロール症例の集積を行い、症例数を増加させつつ着実に研究が遂行できる環境を整備する。目標症例数に到達した時点で、データ解析を実施する。具体的には、まず両群間でCYP1A1、GST-π、GST-μ、GST-θの各遺伝子多型頻度を比較する(背景の比較)。次いで、各嗜好品の摂取について摂取量、摂取期間などから両群間でグループ分けを行い、各グループにおいて各遺伝子多型頻度を解析する。以上の解析により、子宮内胎児発育不全症例における解毒酵素遺伝子多型に関連した高リスク因子を抽出し、さらに発症予防のための適切な生活指導などにつき検討し、得られた解析結果および知見を論文にまとめ国際雑誌に発表する。

報告書

(4件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2024-12-25  

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