| 研究課題/領域番号 |
20K10537
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 大妻女子大学 |
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研究代表者 |
清原 康介 大妻女子大学, 家政学部, 准教授 (80581834)
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| 研究分担者 |
中田 研 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (00283747)
北村 哲久 大阪大学, 大学院医学系研究科, 准教授 (30639810)
祖父江 友孝 大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (50270674)
喜多村 祐里 大阪大学, 大学院医学系研究科, 招へい教授 (90294074)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 心停止 / AED / 学校 / 児童生徒 / 院外心停止 / 心肺蘇生 / 胸骨圧迫 / 一次救命処置 / 幼児 / 幼稚園 / 認可保育園 / 突然死 / 小児 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
日本スポーツ振興センターの災害共済給付データと総務省消防庁の救急蘇生統計とを結合したデータベース『SPIRITS』を用いた疫学研究を実施する。各年度に本データベースに新規データを追加し、以下の課題について研究を行う。
①現場に居合わせた市民がAEDを使用するかどうかに関わる要因の探索
②市民が行う心肺蘇生術の種類が救命率に与える影響の検証
③運動中に起こる心臓震盪の実態把握
④救命行為の実施状況と救命率の長期的経年変化の把握
本研究により、学校におけるAEDの適正配置や心肺蘇生講習のあり方など、児童生徒の突然死予防に向けた対策立案や次回の蘇生ガイドライン改訂に貢献するエビデンスを提供する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、独立行政法人日本スポーツ振興センターの災害共済給付のデータと総務省消防庁の全国救急蘇生統計とを結合し、我が国の学校管理下で起こる院外心停止の発生状況から予後までの全体像が把握できるデータベースを構築し、分析を行うものである。
研究最終年度である2023年度は、災害共済給付データから2021年度分の院外心停止情報を取得した。これを全国救急蘇生統計と結合し、これまでに作成したデータベースに追加した。
本データベースを用いて、日本全国の小学校・中学校・高等学校・高等専門学校の構内で児童生徒に非外傷性の心停止が発生した際、現場に居合わせた人が自動体外式除細動器（AED）を持参しない要因を調査した。2008年4月～2021年12月に学校管理下で発生した児童生徒の非外傷性心停止476例のうち、学校の敷地内で発生した333例を分析した。研究期間全体では、現場に居合わせた人がAEDを持参しなかったのは約15％（49/333）であった。経年的に見ると、AEDを持参しない割合は年々減少していることが明らかとなった（2008-2010年の26％から2020-2021年の7％へ）。また、運動時以外の活動中に心停止が発生した場合や、患者が女子生徒である場合に、AED持参しない割合が高止まりしている傾向があった。以上の結果から、運動以外の場面で起こった心停止や女子生徒の心停止に対する救護対応の教育及び啓発活動を更に強化することで、AEDの利用率をさらに向上させる可能性が示唆された。
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