研究課題/領域番号 |
20K10542
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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研究機関 | 愛知淑徳大学 |
研究代表者 |
安藤 富士子 愛知淑徳大学, 健康医療科学部, 教授 (90333393)
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研究分担者 |
大塚 礼 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, 部長 (00532243)
西田 裕紀子 国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 研究所 老年学・社会科学研究センター, 副部長 (60393170)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 高齢者 / 処方薬 / 長期連用 / 服薬数 / 大脳容積 / 海馬容積 / 降圧薬 / 大脳局所容積 / 認知機能 / 中高年者 |
研究開始時の研究の概要 |
処方薬の多剤併用や長期連用は近年急増しているが、その弊害に着目した研究は少ない。 本研究では地域住民から無作為抽出された中高年者約2,200人を対象として、1)過去10年間の薬効別処方薬(約200種)の使用状況とその基礎疾患を明らかにし、2)薬効別処方薬の単剤・多剤の長期連用がその後10年間の大脳容積、特に認知機能に関連する領域の容積の変化や認知機能の変化に及ぼす影響を明らかにする。 長期連用や多剤併用によって認知機能に悪影響を及ぼす薬剤が明らかになれば、薬剤の無用な長期連用への警鐘となりうると期待される。
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研究実績の概要 |
高齢者への処方薬の多剤併用や長期連用は近年急増しているが、大脳容積や認知機能関連部位の萎縮との関連について検討した研究は少ない。本研究は地域在住中高年者からの性・年代層化無作為抽出者約2,200人(初回調査時40-79歳)の20年超の縦断疫学調査のデータを用い、薬効別処方薬の単剤・多剤の長期連用が大脳容積、特に認知機能関連領域の容積の変化に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。 2020年度には処方薬服用と脳灰白質および海馬等認知症関連領域容積との関連について横断的に解析した結果、降圧薬の服用者では脳灰白質・側坐核容積が非服用者と比較すると小さく、その傾向はACE阻害薬服用者で顕著であることを明らかにした。 2021年度には10年間の継続的な降圧薬の服用が中高年者の脳灰白質および海馬等認知症関連領域容積に及ぼす影響について検討し、大脳非白質の低吸収領域容積が10年間ACE阻害薬を継続して服用していた群で非服用群と比して有意に低値であることを明らかにした。 2022年度には処方薬服薬数がその後10年間の海馬容積の変化に及ぼす影響を検討し、高齢であるほど、年数が経過するほど、服薬数が多いほど、海馬の萎縮は進行することを明らかにした。たとえば75歳で処方薬服薬数が0である者は両海馬容積の平均値(標準偏差)は8232.0(66.7)mm3で10年後には7723.3(67.5) mm3となり、508.7 mm3の減少を認めた。一方、服薬数が10である場合、ベースラインの両海馬容積は8065.9(136.5) mm3で、服薬数0の者と比較すると166.1 mm3少なく、10年後には6592.0(142.0) mm3となり、10年間で1473.9 mm3の減少を認めた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2022年度の研究により、高齢者の処方薬服薬数がその後10年間の海馬容積の変化に著しい変化を及ぼしていることを明らかにすることができた。これは大きな研究成果である。 その一方で、新型コロナ感染症の流行蔓延により、当該研究が行われている国立長寿医療研究センターへの学外研究者(研究代表者)の出入り自粛が求められ、データ整理担当スタッフにも自宅待機指示が出たために、データのクリーンアップを十分に進められなかった。追跡調査自体も新型コロナ感染症流行蔓延のため、再三中断せざるをえず、結果として調査が著しく遅れた。 そのために、当初の研究計画の一部である「10年間の処方薬服用状況とその後10年間の大脳容積、特に認知症関連部位の容積の萎縮との関連」についての研究成果を示すことができず、研究の進捗状況を「やや遅れている」とした。
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今後の研究の推進方策 |
研究期間を延長した2023年度には追跡調査のデータのクリーンアップを完成させると共に、10年間の処方薬服用状況とその後10年間の大脳容積、とくに認知症関連部位の容積の萎縮との関連について明らかにする。
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