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オンラインシステムを活用した臨地実習における教育実践能力育成プログラム開発

研究課題

研究課題/領域番号 20K10589
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58050:基礎看護学関連
研究機関福山平成大学 (2022-2023)
常葉大学 (2020-2021)

研究代表者

高橋 名帆子 (中川 名帆子)  福山平成大学, 看護学部, 准教授 (10760754)

研究分担者 小西 真人  岐阜医療科学大学, 看護学部, 講師 (00760745)
鷲野 嘉映  愛知みずほ短期大学, その他部局等, 教授(移行) (90220855)
田中 里美  岐阜医療科学大学, 看護学部, 准教授 (20733819)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード新任看護系大学教員 / 臨地実習指導 / 教育プログラム / オンラインプログラム / 新任看護教員 / 臨地実習 / プログラム開発 / オンライン / 新任教員 / 看護系大学 / 看護学実習 / 看護学実習指導 / 看護教育 / 教育実践 / 新任大学教員 / 看護教員 / オンライン教材
研究開始時の研究の概要

看護系大学教員のための教育実践能力を体系的に学ぶためのシステムの整備は、不十分で
ある。申請者が行った「新任看護系大学教員に必要な教育実践能力に関する質的研究」において、新任看護系大学教員は、臨地実習時の教育内容・方法についての疑問が多いことが明らかとなった。そこで、臨地実習における教育実践能力について、新任看護系大学教員に必要な教育内容を整理し、体系的に学ぶシステムを整えたいと考えた。そこで、本研究の目的は、看護系大学教員経験5年未満の新任看護系大学教員を対象とし、オンラインシステムを活用した臨地実習における教育実践能力育成プログラムを開発することとした。

研究成果の概要

本研究の目的は、新任看護系大学教員が自ら教育実践について学ぶためのプログラム開発である。大学では、新任教員が体系的に教育を学ぶシステムやその機会が確保されておらず教育実践に困難を感じている。このため、本研究では新任看護系大学教員が携わることの多い臨地実習に焦点を当て調査を行った。現段階では教育項目の抽出が完了し、教育目標の設定と教育項目から教育内容の精選、教育方法の検討を行っている。本調査ではデルファイ法を用い看護系大学の教授・准教授から回答が得られ、現場に即した精選された教育項目が抽出されたと考えられる。
今後は、パイロット調査で本教育プログラムを用いた介入研究を実施する予定である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は、大学教員として未経験の教員のための教育実践に関するプログラムを開発することで、大学教育の質の担保の一助となると考えられる。本研究では、看護系大学の新任教員を対象としている点から看護基礎教育の質担保となり得る。
現段階では、教育項目を精選することができ、プログラムの要である教育内容が明らかとなった。現任の看護系大学の教授・准教授を対象とした調査を行ったことから、より現場に即した教育内容が提供できる土台となる。
高い質の教育プログラムの提供は、新任教員の教育実践力向上につながり、ひいては看護基礎教育の質的向上につながると考えられる。

報告書

(5件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023 2020

すべて 学会発表 (2件)

  • [学会発表] デルファイ法による新任看護教員に必要な看護学実習指導時の知識と技能のミニマムリクワイアメントの明確化2023

    • 著者名/発表者名
      中川名帆子
    • 学会等名
      第43回日本看護科学学会学術集会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] 看護技術教育における技術チェックリストの内容と評価に関する文献レビュー2020

    • 著者名/発表者名
      小西真人
    • 学会等名
      第40回日本看護科学学会学術集会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2026-01-16  

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