| 研究課題/領域番号 |
20K10597
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 福岡女学院看護大学 |
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研究代表者 |
星 美和子 福岡女学院看護大学, 看護学部, 教授 (70433133)
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| 研究分担者 |
河村 奈美子 (大西) 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (50344560)
吉野 拓未 福岡女学院看護大学, 看護学部, 講師 (50711917)
西田 裕子 福岡女学院看護大学, 看護学部, 講師 (70806512)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 看護系大学教員 / 脆弱性 / 自己超越性 / 看護教員 / 成長 / ウェルビーイング / 大学教員 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、自己超越理論を基盤とし、かつ米国の看護系大学教員との比較を通して、日本の看護系大学における教員を対象に、その脆弱性を捉え、更なる成長を促進するための要因や支援策を探求する研究である。看護の急速な高等教育化に伴い看護系大学は激増したが、実践科学としての看護を高等教育として教授することのできる教員の需要に供給が追い付かない現状がある。個々の教員自身が成長する必要があり、本研究ではそのための効果的な支援策を明らかにすることを目指す。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は、2022年度に実施した日本での調査結果の一部について、7月および11月に開催された2つの国際学会で成果発表を行った。これらの国際学会では、米国だけではなく、アジア、欧州、アラビア諸国など様々な国の看護系大学教員や看護研究者と交流や意見交換を行うことができ、他国の大学看護教員・看護研究者の置かれている状況、類似点や相違点、看護系教員のVulnerabilityについても活発な議論を行い、過去に同じ状況であった国の研究者からの意見含め多様な知見を得ることができた。また、日本の看護系大学教員を取り巻く状況について、グローバルな視点における特徴をより明確にすることが可能になった。
日本での調査に関するデータ分析は現在も進行中で、2024年度開催の国際学会発表へ向けてまとめて抄録を提出し採択されている。また、論文として成果を発表するための準備も少しずつ進めている。
米国での調査実施については、米国在住の研究協力者の大学運営業務増大により、なかなか進まない状況があり、また研究代表者も所属大学の大学関係業務増加により研究協力者支援に介入することが難しい状況があった。そのため、研究代表者が11月の国際学会で渡米する際に、短期間ではあるが研究会議を開催するとともに、研究実施のための諸準備（主に研究倫理審査申請準備）について一緒に検討し進めることができた。お互いの業務の関係上、想定以上の時間はかかったが、米国での研究倫理審査申請準備を終了させることはできた。
今年度は、研究倫理審査の承認を得て、米国での調査実施と終了並びに我が国と米国の調査結果の比較分析実施を目指す。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究の遂行が遅れている主な理由は、研究代表者の教育及び大学運営に関する負担増が続いていることにより、研究のエフォート確保が困難な状況も継続していることである。研究代表者は領域の長であり、所属領域における構成員の欠員が本研究の研究期間を通して継続していたこと、昨年1年間は補充された新任専任教員の教育における支援が必要であったこと、所属大学の大学院開設に伴い更に科目負担が増えたことなど、学生の教育を円滑に進めるための時間と労力がより必要になり、研究エフォート確保に大きな影響を与えた。また、研究代表者が関係する大学運営についても、所属する委員会等における大学事務職員の頻回な交代や休職が発生したことにより、研究代表者が支援・管理・処理しなければならない業務が増え、これによっても研究エフォートの確保へ影響を与えた。また、研究代表者の研究エフォートの確保が困難なことで、米国の調査実施へ向けた研究協力者の支援に介入することが困難な状況を招き、米国での研究倫理審査申請の準備終了までにかなりの時間を要した。
加えて、所属大学の図書館関係予算削減により、今年に入って突然、英語論文を中心とした文献の入手にこれまで以上の手続きと時間を要するようになったことも、研究の進行に影響を与えた。
以上が本研究の遂行に遅れを生じた理由である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は、米国での研究倫理審査承認を待って、実際の調査を実施し、今年度末までには我が国と米国の調査の比較分析を実施する予定である。6月に、米国在住の研究協力者が来日することになったため、研究分担者とともに研究会議を開催し、今後の予定や役割分担を明確にすることで研究をより推進させたいと考えている。ただ、研究代表者の所属領域において、2023年度末にまた新たな欠員が生じ、大学運営上の要因も重なって専任教員の補充の無い状況が今年度以降も継続することから、研究代表者の教育負担の高い状況は継続する見込みである。したがって、今年度も研究エフォートの確保が研究代表者の最大の課題となる可能性は高いが、米国での調査実施・終了へ向けて、ひとつひとつ確実に着手し完了を目指したい。
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