研究課題/領域番号 |
20K10612
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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研究機関 | 群馬パース大学 |
研究代表者 |
長嶺 めぐみ 群馬パース大学, 看護学部, 講師 (40641486)
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研究分担者 |
山田 智惠里 福島県立医科大学, 大学院医学研究科, 教授 (90322940)
大植 崇 兵庫大学, 看護学部, 准教授 (80607789)
森 淑江 群馬大学, 大学院保健学研究科, 教授 (90150846)
辻村 弘美 群馬大学, 大学院保健学研究科, 准教授 (70375541)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 国際看護教育 / クラウド / 補完 / 講義 / 国際看護学 |
研究開始時の研究の概要 |
現在我が国において、国際看護関連の科目が全国で十分に教授されているとは言い難い。この状況の背景には、国際看護で取り扱う内容は多岐にわたり、その全ての範囲を教授できる人材が少ないという特性がある。従って、多くの看護師養成機関において国際看護教育は限局されていると予測される。本研究は全国の看護師養成機関で教授の強化が求められている内容を明らかにした上で、その内容を補完する教材を作成し、インターネットを介して、全国で共同利用できるシステムを構築し、実用に向けることを目的とする。
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研究実績の概要 |
本研究は、全国の看護師養成校が必要に応じて国際看護学の授業で補完できる講義映像を作成し、クラウド上で管理するシステムの構築を目指すものである。これまでに全国調査にて、全国の看護師養成校が行っている国際看護学の授業実態を明らかにした。その調査結果から、優先的に補完支援が必要な講義分野を検討した。検討の結果、「異文化理解と看護」と「在日外国人への看護」が挙げられた。 2023年度は、挙げられた2つの講義分野の補完講義動画の作成を行った。初めに講義実態(全国調査の結果)から、補完講義動画を導入しやすい時間の長さを検討した。検討の結果、動画1回あたりの映像時間は、15-20分となった。次に各講義分野で講義する内容を検討した。またその際には、1回の映像時間(15-20分)を考慮し、講義内容の取捨選択を行った後、構成を検討した。「異文化理解と看護」は2部構成、「在日外国人への看護」は3部構成で補完講義動画を作成することとした。講義を担当する教員は、その分野での実践経験や研究経験のある教員が担当することとした。講義計画をそれぞれの担当教員が計画し、計画の内容は研究チーム全体で検討を行った。その後それぞれの担当教員がPowerPointを使用し、補完講義動画の試作を行った。チーム全体で試作動画を確認し、修正を行った後、プレテストを実施した(研究倫理委員会からの許可あり)。プレテストは3つの大学で看護を学んでいる1-3年生に対し、実施した。初めに試作動画を視聴してもらい、その後アンケートに回答してもらった。これを作成した試作動画5本に対して行った。プレテストで得られた結果をもとに試作動画の修正を行った。 専門業者に依頼し、全国に配信できるよう修正した試作動画をもとに撮影を行った。その後、作成した補完講義動画をクラウド管理してもらうよう手配した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020年度に起こった新型コロナウイルス感染症により、研究の会議・実施等が行えない時期があった。しかし、行動制限の解除やWeb会議等の広まりにより、その後計画していた研究を始めることができている。約1年計画が遅れているため、1年間研究の延長(2024年度を最終年度)をする予定である。
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今後の研究の推進方策 |
今年度はもともと最終年度に実施予定であった、作成した補完講義動画の検証を行う予定である。 すでに全国から研究参加校を募集しており、参加校に対しては作成した補完講義動画の配信およびアンケート(Web回答)を配布している。 また既に補完講義動画を使用した研究参加校からはアンケート結果が届いている。今後は、研究参加校より届いたアンケート結果を集計し、補完講義システムの実現に向けた課題や今後必要な取り組みについて分析を行う予定である。また分析した結果については学術集会での発表や学会誌で報告予定である。
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