| 研究課題/領域番号 |
20K10616
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立がん研究センター (2022)
東京医療保健大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
山花 令子 国立研究開発法人国立がん研究センター, 東病院, 看護師 (40642012)
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| 研究分担者 |
鈴木 美穂 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 教授 (70645712)
池田 真理 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (70610210)
山本 則子 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (90280924)
中山 章子 公益財団法人がん研究会, 有明病院 看護部, 看護師 (50839173)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 気づき / フィジカルイグザミネーション / 実装戦略 / 看護実践 / 臨床判断 / フィジカルアセスメント / 実装研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
看護師の臨床判断力は安全な看護の提供に不可欠である。臨床判断には、患者の身体情報を問診、視診、聴診、触診、打診といった技術を用いて得る必要がある。しかし、これらの技術を用いた情報収集の実施率は高くない。本研究は、先行研究で学習機会が提供されにくいと言われている小中規模病院に着目し以下を目的とする。
１：中小規模病院管理者のフィジカルイグザミネーションに関する問題意識（阻害・促進要因）を明らかにする。
２：促進要因の活用および、阻害要因に対処し学習機会を提供する実装戦略を開発する。
３：実装戦略によって中小規模病院においてPEの学習機会の提供ができるか、それによって実践に改善がみられるかを検証する。
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| 研究実績の概要 |
当初の研究目的は、看護師の臨床判断力は安全な看護の提供に不可欠であり、それには患者からフィジカルイグザミネーション（以下、PE）を用いて必要な情報を得る必要がある。本研究では、先行研究で学習機会が提供されにくいと言われている小中規模病院に着目し以下を目的とする。
１：中小規模病院管理者のPEに関する問題意識（阻害・促進要因）を明らかにする。
２：促進要因の活用および、阻害要因に対処し学習機会を提供する実装戦略を開発する。
３：実装戦略によって中小規模病院においてPEの学習機会の提供ができるか、それによって実践に改善がみられるかを検証する。
しかし、令和2年、3年とCOVID-19 感染拡大による混乱があり、県外移動の制限やオンラインインタビューの実施について倫理審査委員会の許可が得られないなどがあった。そのため、初期計画を実施可能な内容に修正を行い、令和4年度は、令和3年に実施したフィジカルイグザミネーションに関する文献検討から、フィジカルイグザミネーション実装のために気づきという概念を明らかにすることを試みた。
具体的には、看護実践者10名の参与観察および半構造化インタビュー調査を実施した。結果は現在分析中であるが、知識や技術だけでなく、環境も気づきの阻害、促進要因になることが示されている。気づきは哲学や認知心理学、脳科学といった領域で研究が行われている広い概念であるが、実際の実践で起こっている現象を踏まえて構造を明らかにする試みは、より看護実践的な戦略につながると考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和2年、3年とCOVID-19 感染拡大による混乱があり、県外移動の制限やオンラインインタビューの実施について倫理審査委員会の許可が得られないなどがあった。そのため研究計画を大幅に修正して研究を進めているが、実装戦略を検討するための研究データが予定していた時期に得られなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
１．令和4年に実施した看護実践者の参与観察インタビューから得られた結果を分析し、当初予定していた看護管理者へのインタビューを追加するかを検討する。
２．１を踏めて実装戦略を開発する。
３．2の検証のために、令和5年5月からCOVID-19が5類に変更になったが、実装の協力施設が得られるかが課題である。施設規模などは考慮できないが機縁法で依頼をすることを検討する。
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