| 研究課題/領域番号 |
20K10686
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 青森県立保健大学 |
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研究代表者 |
佐藤 しのぶ 青森県立保健大学, 健康科学部, 客員研究員 (20757794)
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| 研究分担者 |
鄭 佳紅 山梨県立大学, 看護学部, 教授 (20363723)
坂下 玲子 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (40221999)
村上 眞須美 青森県立保健大学, 健康科学部, 准教授 (40457742)
眞鍋 雅史 嘉悦大学, ビジネス創造学部, 教授 (20537071)
新居 学 兵庫県立大学, 工学研究科, 准教授 (80336833)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 医療・看護の質 / 質改善推進者 / 育成プログラム / コンピテンシー / 医療の質・看護の質 / 質改善 / 改善推進者 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
医療・看護における質を保証する取り組みは、指標を用いた評価が浸透してきたが、結果の分析や、質改善につなげる取り組みは十分に進んでいるとはいえず、質の保証について課題が多い。質改善を実質化していくためには、推進する人材の育成が必須であり、組織内に、改善にコミットして推進する人材が必要と言われ、米国では質改善推進を担う人材の配置も行われている。
本研究では、看護の質改善推進者に求められる知識やスキルを整理したうえで、コンピテンシーを探求し、コンピテンシーベースの育成プログラムの開発を行う。これをもとに研修を試行し、プログラムの有効性を検証していく、開発型、プログラム評価型研究である。
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| 研究実績の概要 |
医療・看護の質改善には、組織内に、改善にコミットして推進する人材が必要と言われており、米国では、質改善を担う人材の配置などが行われている。しかし、国内ではまだ定着しておらず、育成のためのプログラムも整っていない。そこで、米国のQIマネージャー等に対して、質管理者に求められる知識やスキルを整理したうえで、国内事情に合わせた育成プログラムの基礎資料とするための調査を行った。【対象】米国のマグネット承認施設のQIマネージャー等3名を対象にした。【方法】web会議システムを用いたインタビュー調査を行い、許可を得て録音した。研究者の所属する組織の研究倫理委員会の承認を得て実施した。【分析】インタビュー内容について、逐語録を作成し、米国特有のシステムに留意しながら、質改善者の役割と改善のプロセス、および取組みの中で留意していることや育成の状況などをコード化し、コンピテンシーにつながる活動の内容を分析した。【結果】米国では、QIディレクターは独立した部門に所属し、複数のQIコーディネーターやスペシャリストと活動し、さまざまな品質改善チームの支援を行っていた。ベンチマークを行い、共通の指標を使い、プロジェクトが予定通り進捗しているかモニタリングを行いながら、継続的にデータを収集し、根本分析ができているか管理し、品質改善組織の責任者に定期的に報告を行っていた。また、米国の看護の質管理領域では、シックスシグマ等の資格が使われており、全員資格を取得しているほか、大学院修士の教育等で、看護管理の基礎教育がベースにあり、QIディレクターは、スキルアップや大学院修了などのプログラムを支援する役割もあった。コンピテンシーにつながる活動内容の分析により、質に関するデータの共有や、モニタリング、実践の標準化や他部門との連携、プロジェクトチームの編成等、質改善推進者の育成プログラム作成のための基礎資料を得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
海外調査として、2022年から米国のmagnet承認施設のQIマネージャー及びQIコーディネーター6名程度のインタビューを予定し、調整を行っていたが、COVID-19の影響もあり、訪米が難しく、Web会議システムを用いた調査に対応してくれる人材の確保に時間がかかった。
2023年度も、海外調査を継続して行い、粘り強く、Web会議システムを用いた調査に応じてくれる人材を探し、1事例のインタビュー調査を追加実現できた。これ以上の人材確保は困難となり、また、分析に必要な内容を抽出できると判断し、前年度からの合計3事例についてインタビュー内容について分析を行った。そのため、教育プログラムの開発が遅れており、育成プログラムの作成と実施が、1年の延長を行った最終年にずれ込む予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は、前年度までに実施した、海外インタビュー調査の分析について慎重に見直しを行ったうえで、国内の教育プログラム作成に取り組み、研修会の実施を行う予定である。
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