| 研究課題/領域番号 |
20K10711
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 香川大学 |
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研究代表者 |
大西 敏美 香川大学, 医学部, 助教 (80782218)
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| 研究分担者 |
市原 多香子 香川大学, 医学部, 教授 (10274268)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 心肺蘇生法 / 退院時指導 / 家族看護 / 看護教育 / プレホスピタルケア |
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| 研究開始時の研究の概要 |
全国各地の消防機関は、地域住民等を対象とした自動体外除細動器（ＡＥＤ）の使用法を含む成人に対する心肺蘇生法を全国で実施しており、その数は年間6万回を超えて開催され、131万にも上る人が受講している。しかし、突然死の70%は自宅で起こると報告されており、自宅での心肺蘇生が実施されていたのは29％と低いレベルであった。本研究では、自宅で心停止のリスクが高い循環器疾患患者の家族を対象に、退院時指導として、心肺蘇生法の指導がどの程度、どのような形式で実施され、どういう成果を得ているのかを明らかにして退院時心肺蘇生指導教育プログラムを開発することである。
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| 研究実績の概要 |
今年度は、令和3年度に実施した全国の医療機関の看護師を対象とした、循環器疾患患者家族への退院時心肺蘇生法指導方法についてのWeb調査の結果をまとめたものを、国際学会で発表した。調査対象者は、日本病院会都道府県別会員一覧に掲載されている国内の循環器科および内科を有する300床以上の施設と、全国の救命救急センターのCPR指導にかかわる看護代表者で、研究協力に同意が得られた268施設を対象に分析を行った。心臓疾患患者の家族に対する退院時CPR指導を実施している施設は78施設（29％）、実施していない施設は190施設(71％)であった。指導形態は、集団指導を実施している施設が31施設（40％）、個人指導を実施している施設は30施設（38%）であった。集団指導と個人指導の両方を実施している施設は17施設（22％）あった。集団指導を実施している中心となる診療科は、救急が最も多く、実際に指導を担当しているのは、看護師が多かった。そのうち看護師のキャリアは、BLS指導ライセンス取得者、認定看護師が多かった。指導の効果として、家族の知識技術の向上、緊急時の不安の軽減につながっていた。また、退院時CPR指導は必要であるが、実施上の問題があり、実施できていないと答えた施設は101施設（53.1％）あった。実施困難な理由として、指導時間・指導員の確保、家族が高齢で指導が困難であることが示された。現在、先行知見や今回の結果を踏まえて、退院時心肺蘇生指導教育プログラムの試案作成中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究の目的は、全国の医療機関における循環器疾患患者とその家族を中心とした退院時心肺蘇生指導の実態を明らかにし、循環器疾患をもつ患者家族に対する退院時心肺蘇生指導教育プログラムの開発を計画している。４年目である2023年度までに、プログラム試案作成および実技演習を実施する予定であったが、初年度から新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、計画を変更したため実技演習は実施に至らなかった。今後は、現在作成中のプログラム（案）に対する専門家の意見聴取を反映させる予定である。また、成果報告として、論文として公表する。
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| 今後の研究の推進方策 |
プログラム試案作成および専門家からの意見聴取を反映させる。また、国際学会で発表した
「全国の医療機関における看護師の心肺停止ハイリスク患者家族を対象とした退院時心肺蘇生法指導の実態調査」の結果を論文として公表する計画である。
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