研究課題/領域番号 |
20K10725
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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研究機関 | 聖隷クリストファー大学 |
研究代表者 |
大石 ふみ子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (10276876)
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研究分担者 |
白鳥 さつき 一宮研伸大学, 看護学部, 教授 (20291859)
乾 友紀 (熊澤友紀 / 熊澤) 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 准教授 (20571730)
葉山 有香 同志社女子大学, 看護学部, 准教授 (30438238)
藤浪 千種 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 准教授 (30455026)
大山 末美 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (40514245)
氏原 恵子 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 助教 (70645431)
宮谷 恵 聖隷クリストファー大学, 看護学部, 教授 (00267874)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | がん化学療法 / 抗がん薬 / 家族看護 / 抗がん薬曝露対策 / 抗がん薬曝露 / 家族 / 抗がん薬化学療法 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、がん化学療法を受ける患者の家族員の曝露を最小限にすることを最終目標とし、①家族の身体への抗がん薬取り込み状況、②家族の抗がん薬曝露に関する認識と予防行動についての調査を実施する。抗がん薬曝露については、これまで医療者に関して注目されてきたが、今回は患者の家族員に焦点を当てる。また、従来は抗がん薬による環境汚染状況調査が主流であるが、今回は家族の唾液、尿を検体として抗がん剤の身体への実際の取り込み状況を調査する。抗がん薬の身体への取り込み状況と、対象家族員の抗がん剤曝露についての認識と曝露予防行動を検討することで、家族の抗がん薬曝露を予防するための適切な指針の基盤が得られると考える。
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研究実績の概要 |
本研究は、2020年度より三年間の予定で企画された研究であり、抗がん薬治療を受けている患者と生活を共にしている家族の抗がん薬曝露状況と、家族の抗がん薬曝露についての認識や曝露予防行為を明らかにし、家族のための適切な予防策を検討することを目的とする。 調査の中心は、治療を受ける患者とともに生活する患者家族の身体への抗がん薬の取り込み状況であり、家族の尿および唾液採取が必要である。しかし、研究初年度(2020年)より、コロナ禍の影響を受け、臨床現場に入り込んで患者家族のサンプルをとることが困難な状況となった。特に本研究の対象は、易感染状況となる抗がん薬治療を実施している患者とその家族であり、コロナ禍の影響を最も強く受けたグループであったため、実質データ収集がほぼ行えなかった。これは治療を実施する病院の多くが家族の面会を制限している中、家族からサンプルを採取できなかったためである。さらにもう一つ、コロナ禍での調査が困難であった理由として、本研究の目的である「家族員の曝露状況調査」を考えたとき、患者と家族がマスクをし、接触を避けて生活している状況では、目的に即したサンプル採取が困難と判断されたことも、データ収集が行えなかった理由である。以上より、2020年度からは研究のデータに基づいた看護を検討するために重要と考えられる、看護側の要因の分析を優先的に行った。 この調査内容は、今後実施する患者家族の曝露状況に影響すると考えられる、患者家族の知識/認識レベルに影響すると考えられるもので、患者/家族教育の現状を明らかにすることを目指したもので、2021年度に論文発表を行った(日本健康医学会雑誌(1343-0025)30巻2号 Page133-141)。この内容をもとに、家族の曝露状況調査のデータと併せて、家族の曝露予防の方策の検討を進める予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究は、抗がん薬治療を受けている患者と生活を共にしている家族の抗がん薬曝露状況と、家族の抗がん薬曝露についての認識や曝露予防行為を調査するものである。抗がん薬治療を受けている患者は、骨髄抑制の有害事象のために易感染状況であり、コロナ禍の状況において、患者、家族、治療施設の協力を得ることが困難であった。この状況は、2020年度から2022年まで継続しており、実際のサンプル収集が遅れてしまった理由である。このように臨床現場での調査が困難であったことから、2021年度に続いて「家族の抗がん薬曝露」についての看護師の教育指導の実態についての分析を行い、より精密なデータ収集のための準備を進めた。
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今後の研究の推進方策 |
元々の研究期間は、2022年度までの予定であった。しかし、コロナ禍と重なり、実際のデータ収集が困難な状況であったため、研究期間延長の手続きを行い、2023年度にデータ収集を継続することとなった。 2023年度、新型コロナウイルス感染症の取り扱いが5類に変更されたことにより、抗がん薬治療を受ける外来化学療法室への家族の立ち入り、および入院施設での家族の面会、付き添いの状況が緩和された。これにともない、家族の曝露状況を調査するための環境が整ったと考える。コロナウイルス感染症の状況を見守りつつ、病院との慎重な調整を行い、データ収集を進める予定である。
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