| 研究課題/領域番号 |
20K10734
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
|
|---|
| 研究機関 | 横浜市立大学 |
|---|
研究代表者 |
丸山 幸恵 横浜市立大学, 医学部, 講師 (50550696)
|
|---|
| 研究分担者 |
榎倉 朋美 横浜市立大学, 医学部, 助教 (20826763)
金田 明子 横浜市立大学, 医学部, 助教 (30848643)
土肥 眞奈 (菅野) 東京医療保健大学, 看護学部, 准教授 (50721081)
叶谷 由佳 横浜市立大学, 医学部, 教授 (80313253)
佐々木 晶世 公益財団法人ダイヤ高齢社会研究財団, ダイヤ高齢者研究財団(研究部), 主任研究員 (90538018)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
|---|
| キーワード | 意思決定支援 / 訪問看護 / 筋萎縮性側索硬化症 / 呼吸療法 / 訪問看護師 / 病棟看護師 / 指標開発 / 看護支援 / ALS |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
筋委縮性側索硬化症(ALS)療養者は、進行性の運動ニューロン障害により生活行動が徐々 に縮小し、最終的には呼吸筋麻痺のため呼吸療法を行わなければ呼吸停止をきたす。呼吸療法の選択は生命に直結しており、ALS療養者が望む人生を選択できるよう支援する看護師の役割責任は非常に大きいが、その支援への困難感が指摘されている。そこで本研究の学術的問いを、看護師の①ALS療養者の呼吸療法の意思決定支援行動とは何か、②意思決定支援行動はどのように指標にすることができるかであり、ALS療養者の呼吸療法の意思決定支援行動の指標を開発することを目的とし、調査を実施する。
|
| 研究実績の概要 |
難病拠点病院、難病医療協力病院に従事する看護師へ、筋萎縮性側索硬化症患者の呼吸療法に関する意思決定支援のインタビュー調査・分析を進めている。筋萎縮性側索硬化症患者は、症状が安定している時期は外来受診され、訪問看護も入っていない時期でもあり、今後起こりうる症状・状況に関する情報、活用できる社会資源の情報など、意思決定に関わる情報提供が行われている。情報提供といった患者・家族への直接的支援だけでなく、医療・福祉をつなげていくような患者・家族にとって間接的支援のまとまりみられる。訪問看護師が実践する意思決定支援では、療養者が思いと向き合えるように『症状を的確に判断した支援方針』『療養者が納得したサービス調整』といった環境調整から、『朧気な思いが形となるように意図的に揺さぶる』『療養者・家族の思考を具体化するきっかけを作る』といった意思に直接働きかける支援へのつながりがみられたが、医療機関においては、意思を固めていく過程で必要となるあらゆる情報を提供することが支援のベースになっていることが考えられる。
インタビューの分析結果を基に、訪問看護師と医療機関に従事している看護師の双方の視点を含めた看護師による筋萎縮性側索硬化症患者の呼吸療法の意思決定支援行動指標案を作成し、訪問看護師ならびに難病拠点病院に従事する看護師を対象として、指標案の妥当性の検証のアンケート調査を実施する。分析では、訪問看護師の視点と医療機関の看護師の視点の違いを観るため、クラスター分析を行う
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染症の波によって、研究協力に内諾を得られていた場合でも、病棟でのクラスター発生等によりお断りされるケースが頻発し、インタビュー調査において飽和に至るまでのデータが不足している。本調査では、インタビュー調査を基に項目生成していくため、十分なインタビューデータが必要でありデータ収集に時間をかけている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
難病拠点病院、難病医療協力病院に従事する看護師を対象とするインタビュー調査の分析は、研究分担者とともにZoomによる検討会を重ね夏季に意思決定支援行動指標案を完成させ、妥当性の検証のアンケート調査を実施する。妥当性が確認された意思決定支援行動指標は、訪問看護管理者、難病拠点病院看護管理者へ、指標の活用に関するグループインタビューを実施し、2024年度にて調査を終了する。
|
