| 研究課題/領域番号 |
20K10746
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 神戸女子大学 |
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研究代表者 |
玉木 敦子 神戸女子大学, 看護学部, 教授 (90271478)
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| 研究分担者 |
大谷 利恵 神戸女子大学, 看護学部, 講師 (00509127)
高橋 秋絵 神戸女子大学, 看護学部, 講師 (50802435)
市川 久美子 神戸女子大学, 看護学部, 助教 (60846434)
高山 英子 神戸女子大学, 看護学部, 助教 (70785518)
青木 陽子 神戸女子大学, 看護学部, 助手 (60963410)
斎木 陽理恵 神戸女子大学, 看護学部, 助手 (40980785)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 発達障害 / 妊産婦 / 生活 / 育児 / 困難 / 尺度開発 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
発達障害の特性のある妊産婦は、妊娠・出産・育児に伴う心身の健康状態、生活、社会的
役割などの急激な変化に対する適応が困難で、生活・育児上の問題が深刻化しやすく、メンタルヘルス問題や不適切な育児など二次障害も生じやすいと言われている。
本研究課題は、妊産婦の発達障害の特性に関連する生活・育児上の困難を、地域母子保健
や産科外来などの場で、看護職等が早期に把握するためのアセスメントツールを開発することを目的とする。
開発されたツールの利用によって看護職等が妊産婦の困難を早期に把握・理解し、健やかな出産・育児が促進されること、精神健康問題の発症や悪化、不適切な育児などの二次障害を予防することが期待できる。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、妊産婦の発達障害の特性に関連する生活・育児上の困難を、地域母子保健や産科外来などの場で、看護職等が早期に把握するためのアセスメントツールを開発することである。今年度は、発達障害の特性のある母親を対象にインタビュー調査を行い、得られたデータをもとに、発達障害の特性をもつ妊産婦の生活・育児上の困難と必要としていた支援について質的に分析した。分析した結果、「偏食があるために食生活を指導されるとつらい」「医療者からの指導を字義通り受け止めてしまい、極端に運動過多になったり、運動不足になった」「母親仲間に気遣うことができず、うまく付き合えない」「どう相談したらよいかわからず母体や胎児の安全を保てなかった」「蝶々結びが苦手で産着の紐が結べない」「とことんやってしまうが、優先順位を間違えるので段取り良く家事や育児ができない」「経験したことがないので子どものあやし方がわからない」など、生活・育児全般にわたって困難を経験していたことが明らかになった。必要としていた支援については、「具体的に指示してほしい」「言葉によるアドバイスではなく、実際の子育ての仕方を見たり、経験できるようにしてほしい」「自分の特性に合った方法でできるように配慮してほしい」など特性に配慮した支援を求めていること、また「心配事や困難をいったん受け止めてほしい」「ほかの子どもや子どもへの関わり方を実際に見たり聞いたりする場がほしい」「健診は寄りそってもらえる場であってほしい」などの受容的な関わりを求めていることも示された。以上の結果を、看護職を対象とした面接調査によって得られた結果、及び文献検討から得られた結果と統合し、妊産婦を対象にしたセルフケアモデルをもとに、12のセルフケア要素ごとの妊産婦の発達障害の特性に関連する生活・育児上の困難について精錬して、アセスメントツールの項目案を作成した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2020年度から研究を開始し、2023年度に終了予定であったが、新型コロナ感染症の感染拡大により、発達障害の特性をもつ母親を対象とした面接調査の実施が今年度になるなど、計画通りに調査を進めることができなかった。また研究代表者が2023年度から学部長に就任し、業務量が増えたことによって、研究活動との調整を計ることが困難であった。そのため「遅れている」を選択した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度前半は、作成した妊産婦の発達障害の特性に関連する生活・育児上の困難をアセスメントするツール(案)について、専門家（精神科医、産科医、保健師、助産師等）と当事者（発達障害の特性をもつ母親）によって内容的妥当性を評価する。また、妊娠初期の妊婦（妊娠届出時）、妊娠後期の妊婦（妊婦健診時）、産後の母親（乳児健診または新生児訪問時）各100名程度を対象に開発したツール(案)のプレテストを行い、プレテストで得られた結果を統計的に検討して、項目の改良と選択を行う（WEB調査とすることで効率化を図る）。
2024年度後半は、精錬したツールについて本調査を行う。各時期の対象者数は開発したツールの項目数×10名程度とする。本調査の結果を統計的に分析し、信頼性、併存妥当性（発達障害特性、適応行動の測定尺度との相関をみる）、構成概念妥当性（抑うつ、ボンディング、QOLの測定尺度との相関をみる）、因子妥当性を評価する。さらにアセスメントツールを精錬するために因子分析による質問項目の選択を行った上で、精錬されたアセスメントツールの信頼性と妥当性を検証する（WEB調査とすることで効率化を図る）。
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