| 研究課題/領域番号 |
20K10794
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 日本福祉大学 (2022-2023)
日本赤十字豊田看護大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
坪之内 千鶴 日本福祉大学, 看護学部, 助教 (90449497)
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| 研究分担者 |
内藤 宏 藤田医科大学, 医学部, 特任教授 (00247644)
古澤 亜矢子 日本福祉大学, 看護学部, 教授 (20341977)
浅野 みどり 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 教授 (30257604)
野村 直樹 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 名誉教授 (80264745)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 「患者カルテ」 / ナラティヴ / オープンダイアローグ / 精神科看護 / 無知の姿勢 / 再著述 / Not-knowing / Conversational question / Definitional ceremony / Reflecting / Polyphony / Open dialogue / 協働するナラティヴ / ポリフォニー / 家族支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
研究の目的は、「患者カルテ」という精神科看護のためのツールを開発することにある。精神科患者にとっては症状の消失とともに元の生活に戻れることが大事である。そこへのステップは患者自身がよく知っている。「患者カルテ」は、そこに向けて患者が書くカルテである。書き方は、看護師との対話を通して、看護師が患者一人称で記録し、患者が内容を修正、確認する。入院中の統合失調症と気分障害の患者にとって「患者カルテ」が、治療効果(早期退院、QOL及び意思決定の向上など)をもつか、家族に良い影響を与えるか、そして精神科のツールとして確立できるかなどを検証する。
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| 研究実績の概要 |
「患者カルテ」は、医師ではなく患者自らが自分のカルテ（処方箋）を書く実践のことをいう。精神科看護師は、患者の語りを聴きながらその内容を「患者一人称」の形式でパソコン上に打ち込む。作成された記録を患者が確認し承認することで一枚の「患者カルテ」が出来上がる。患者は自分が考える病気の治し方や日々の想いを含め看護師と対話するが、研究においては、共同文書としての「患者カルテ」とその作成に関する対話プロセスも含め検討の対象となる。
本研究は、精神科病棟に入院中の統合失調症と気分障害の患者にとって「患者カルテ」が、どのような治療効果(早期退院、QOL及び意思決定の向上など)をもたらすか、そして「患者カルテ」を書くという方法が、精神科看護という支援に貢献する方法論となりうるか検討することを目的としている。
2023年度は、The patient-authored medical record: A narrative path to a new tool in psychiatric nursing (Tsubonouchi et al 2022、Archives of Psychiatric Nursing 39; 46-53 DOI: 10.1016/j.apnu.2022.03.009)に続き、今までの研究の枠組みの中でまだ報告していない部分、すなわち「患者カルテ」を2回作成した後に実施するフォローアップミーティングを含めて解釈し、対話を通して新たな方向性を見つけることによる治療効果を議論した論文を現在英文誌へ投稿中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID－19の蔓延により感染対策のため行動制限があり、研究協力病院との協議や情報収集に遅れが生じている。研究参加者へのインタビュー調査は、Webではなく病院内での対面調査を予定しているため、当初予定した計画と時間配分で研究を続けることが困難になり大幅に遅延している。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究期間の延長を依頼し、研究協力が得られる施設をさらにリクルートしていく予定である。2023年度に実施できなかった研究参加者へのインタビュー調査は、感染状況を見ながら倫理承認後速やかに実施し、2024年度は本調査、分析、学会発表準備に向けて研究を遂行していく。
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