| 研究課題/領域番号 |
20K10801
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人国立国際医療研究センター (2022)
国立研究開発法人国立がん研究センター (2020-2021) |
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研究代表者 |
清水 陽一 国立研究開発法人国立国際医療研究センター, 国立看護大学校, 講師 (50791935)
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| 研究分担者 |
堀 芽久美 静岡県立大学, 看護学部, 准教授 (20735732)
鈴木 美穂 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 教授 (70645712)
新野 真理子 国立研究開発法人国立がん研究センター, がん対策研究所, 研究員 (90760869)
角甲 純 兵庫県立大学, 看護学部, 准教授 (90751438)
小林 成光 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 講師 (10751414)
梶原 弘平 日本赤十字九州国際看護大学, 看護学部, 准教授 (10437626)
菅野 雄介 東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 講師 (00813403)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | がん薬物療法 / 看護ケア / 支持療法 / エビデンスに基づいた実践 / 化学療法 / 分子標的薬 / 抗がん剤 / 看護実践 / がん / 症状緩和 / ケア / Evidence-Based Medicine |
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| 研究開始時の研究の概要 |
がん患者が経験する症状に対する看護ケアのエビデンスをスコーピングレビューもしくはシステマチックレビューの手法を用いて整理し、日本で活用可能な看護ケアのエビデンスの現状を明らかにする。次に、がん患者が経験する症状に対する看護ケアとして実際に行われているケアの実態を調査しエビデンスプラクティスギャップの現状を明らかにするとともに、エビデンスに基づいた看護実践の障壁と促進因子を調査し、エビデンスに基づいた看護実践を普及するための支援プログラムや情報プラットホーム等の開発を行い、その有用性及び実施可能性の評価を行う。
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| 研究実績の概要 |
前年度までに、がん薬物療法の副作用である皮膚障害、末梢神経障害、がん関連倦怠感について、国内外の診療ガイドラインや文献をレビューを実施し、看護師で実践可能な非薬物療法について整理を行った。
その結果を踏まえて、 国内外の診療ガイドラインに掲載されている、がん薬物療法の副作用である皮膚障害、末梢神経障害、倦怠感に対する非薬物療法のうち、看護師で実践可能な非薬物療法が、臨床現場でどの程度活用されているのかを明らかにするために、がん倫両拠点病院等施設及び都道府県推薦病院（合計830施設）に所属する看護師を対象に、WEB入力式自記式質問紙調査を年度末に実施した。
205施設508名の看護師より返信を得た。そのうち、過去1年以内にがん薬物療法を受ける患者への看護を実践していない5名の回答を除き、合計503名を解析対象とした。皮膚障害、末しょう神経障害、がん関連倦怠感に対するケアの重要性の認識は高い傾向がみられた。保湿など一部のケアについては実践割合が高い一方で、看護師が実践可能な非薬物療法の実践割合についてはばらつきがあることが明らかとなった。
今後、看護師が実践可能な非薬物療法の実践割合について算出し、その関連因子を明らかにするために分析を行う。さらに、組織的な取り組みを行っている施設や看護師が実践可能な非薬物療法の実践割合に影響する因子に関連した特徴を有する施設に着目し、インタビュー調査を実施予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
応募時の予定では昨年度までに実態調査を完了し、2023年度はプログラム開発を行う予定であったが、新型コロナウイルス蔓延の影響もあり、全体的に進捗はやや遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度内にインタビュー調査を実施する予定である。プログラム開発の基礎資料となるデータを得て、現状における課題の明確化と今後のプログラム開発に向けた方向性を定めることを本課題の目標と再設定する。
プログラムの開発及びその有用性の評価のための研究課題は改めて次年度以降に新たな研究費の獲得を目指す。
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