がん治療を受ける患者・家族の在宅での急変時対応に関する地域連携モデルの構築

• 研究課題/領域番号: 20K10805
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58060:臨床看護学関連
• 研究機関: 青森県立保健大学
• 研究代表者: 千葉 武揚 青森県立保健大学, 健康科学部, 講師 (90781659)
• 研究分担者: 鳴井 ひろみ 青森県立保健大学, 健康科学部, 教授 (10237620) ; 本間 ともみ 青森県立保健大学, 健康科学部, 准教授 (90315549) ; 伝法谷 明子 青森県立保健大学, 健康科学部, 助教 (10553315) ; 山本 明子 青森県立保健大学, 健康科学部, 助教 (90826885) ; 金野 将也 青森県立保健大学, 健康科学部, 助教 (20757786) ; 丹野 真理子 青森県立保健大学, 健康科学部, 講師 (00847577) ; 工藤 若子 青森県立保健大学, 健康科学部, 助手 (20847694) ; 須藤 沙也佳 青森県立保健大学, 健康科学部, 助手 (40911194)
• 研究期間 (年度): 2020-04-01 – 2025-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2024年度)
• 配分額: 3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円); 2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円); 2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
• キーワード: 急変時対応 / がん患者・家族 / がん治療 / 在宅 / 地域連携モデル

研究開始時の研究の概要

がん治療を受ける患者・家族は、自宅等で体調が急変した時の対応が最も不安だとしている。また、がん治療を担う多職種も在宅療養中に急変した際、常時対応可能な場所の存在が治療を継続するために不可欠であるとしている。一方、地域でがん治療を担う医師は担当患者への24時間対応が困難であることや急変時の対応が課題であるとしている。そこで、がん治療を受ける患者・家族が住み慣れた地域で安心して自分らしく療養生活を送るためには、急変時対応に関する地域連携の仕組みづくりが必要であると考えた。
本研究の目的は、急変時対応の現状と課題を明らかにし、その対応を支える地域連携モデルを構築し、そのあり方を検討することである。

研究成果の概要

がん治療を受ける患者・家族の在宅での急変時対応に関わる多職種への調査では、急変時対応の課題として「救急診療やがん診療、在宅療養を担う職種との連携不足」や「訪問介護員が急変対応するために必要な教育支援体制がない」などが挙げられた。また、患者への調査では「どのような症状が緊急なのか分からない」、「診療時間外に急変したらどうすればいいか分からない」などの課題がみられた。これらの結果から、がん治療を受ける患者・家族の在宅での急変時対応に関わる介護職を含めた多職種間の相互理解や人材育成、連携促進のための取り組み、患者・家族への教育支援等が必要であることが示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究の成果は、がん治療を受けながら在宅で療養生活を送るがん患者・家族の急変時対応を実現するための仕組みの構築に活用できると考える。その仕組みが構築されることで、がん治療を受ける患者・家族が住み慣れた地域で安心して自分らしく療養生活を送ることができることや在宅でがん治療を受けることの意思決定を促進するきっかけになり得る点で意義があると考える。また国は医療と介護の連携により、高齢者が住み慣れた地域で最期まで生活することができるような支援の一つに「急変時対応」を掲げ、医療・介護関係者の資質向上や相互理解による連携促進を目指しており、今回得られた知見は医療と介護の連携深化の機会にもなると考える。