研究課題/領域番号 |
20K10810
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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研究機関 | 和歌山県立医科大学 |
研究代表者 |
辻 あさみ 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 教授 (60310794)
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研究分担者 |
森岡 郁晴 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 教授 (70264877)
山口 昌子 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 准教授 (00554536)
上田 伊津代 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 講師 (90530709)
阿部 雅 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 助教 (40866399)
鈴木 幸子 四條畷学園大学, 看護学部, 教授 (60285319)
瀧藤 克也 和歌山県立医科大学, 医学部, 非常勤講師 (00254540)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 就労支援 / 大腸がん / 直腸がん / 低位前方切除術後 / 排便機能障害 / 排便障害 / 低位前方切除術 / 大腸がん患者 / がん患者 / QOL |
研究開始時の研究の概要 |
1.排便障害のあるLAR後の患者の就労と、職場で労働者を支援している産業保健師に焦点をあて、自記式質問紙調査および半構造化面接より労働者の就労状況および労働者と職場双方の就労に関する認識や職場風土などの実態を調査し、LAR後の労働者が就労継続を可能にするモデル要素を抽出する。 2.調査結果を踏まえ、医療関係者(医師、看護師、がん専門看護師、患者支援センターの看護師)、産業医、社会保険労務士、産業保健師でワークショップによる検討を行い、施設・多職種で実施可能な就労支援プログラムを開発する。 3.開発したプログラムをLAR後患者に実施と評価を行い、就労継続を可能にする就労支援プログラムを開発する。
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研究実績の概要 |
研究目的は、2023年度は排便機能障害があるLAR後患者の就労に及ぼす患者側の個人要因をより深く探索する必要があることから、排便障害がおこる自らの状況を患者自身がどう受け止め、またそれをどうセルフケアしようとしているのか、就労にあたり感じているスティグマの有無や自尊心に与える影響など、LAR後に離職する患者がいることより、LAR後患者の就労継続を困難医している要因を明らかにすることを目的に、質的に分析することを計画した。 対象は、身体状況に問題がなく、定期の検診のため通院し、研究協力が得られたLAR後患者を対象に、対面によるインタビューを実施する。コロナウイルスによる感染状況によってオンラインによるインタビュー方法も考えていたが、本年度はできる限り対面で観察介入も含めデータ収集を行える患者を対象とすることとした。 また、昨年度は研究の対象であるLAR後患者の年齢層に就労をしている患者が少なかったことから、再度共同研究者に研究目的に適した対象者選択を依頼した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2023年度は、産業保健師に焦点をあて、調査を実施する予定であったが、低位前方切除術後で排便障害のある従業員への対応経験のある保健師が少なかったため、研究対象者を就労しているあるいは、就労していたLAR後患者の就労に及ぼす患者側の個人要因をより深く探索する目的で質的研究に研究方法を見直しをおこなった。そのため、再度計画を修正し倫理審査を受けだ。また、研究の対象であるLAR後患者の年齢層に就労をしている患者が少なかったことから、本年度は研究対象者の選択範囲を広げ、再度対象者を選択することとする。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度は、倫理審査委員会の承認が得られたため、研究協力に承諾が得られた排便障害のあるLAR後の患者を対象に、低位前方切除術後に排便障害の合併症がありながらも職場復帰している患者に焦点をあて、調査を実施する予定である。 調査内容は、排便機能障害があるLAR後患者の就労に及ぼす患者側の個人要因をより深く探索する必要があることから、排便障害がおこる自らの状況を患者自身がどう受け止め、またそれをどうセルフケアしようとしているのか、就労にあたり感じているスティグマの有無や自尊心に与える影響など、質的に分析する。さらに、その結果から、LAR後患者の就労環境を整え、就労継続を可能にする多職種連携のあり方についても考察する。
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