| 研究課題/領域番号 |
20K10846
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 豊橋創造大学 |
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研究代表者 |
中島 怜子 豊橋創造大学, その他部局等, 非常勤講師 (90550278)
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| 研究分担者 |
柴田 真由子 豊橋創造大学, 保健医療学部, 講師 (30712400)
藤井 徹也 豊橋創造大学, 保健医療学部, 教授 (50275153)
笹木 りゆこ 豊橋創造大学, 保健医療学部, 講師 (60550283)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 食物アレルギー / 子ども / 母親 / 不安 / 心理教育プログラム / 介入 / 心理的負荷 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
子どもの食物アレルギーの治療は正しい診断に基づく必要最小限の除去が基本であるが、その治療に伴う食管理等は主に母親が担い、その役割や責任は重い。しかし母親への支援は確立されておらず、母親は様々な負担や不安を抱いている。そこで、本研究では、予備調査の結果をふまえ、食物アレルギーの子どもを養育する母親を対象とした心理教育プログラムの開発を行う。プログラムの作成、実施（介入）、評価・修正を通して、より効果的なプログラムの開発を目指す。本プログラムは、母親の心理的負荷軽減に高い効果が期待できると共に母親への効果的かつ汎用性のある具体的な支援方法を示すことができ、支援の構築につながると考える。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、食物アレルギーの子どもの母親を対象とした心理的負荷軽減のための2種類（①発症～乳・幼児期、②学童期以降）の心理教育プログラムを作成、実施し、その効果を検証することである。
当該年度は乳幼児の母親対象のプログラムについて、さらなる検証を進めた。プログラムの主な構成要素は、「アレルギー症状出現時の対応」、「食管理」、「食物アレルギーのある子どもへの関わり方」、「災害時の対応・対策」の4要素とした。さらに、心理教育の観点から、母親が抱える不安や直面する諸問題・困難に関連する正しい知識を習得し、解決策を見いだすこと、その過程を通じて不安の低減が図れるよう、第1部の教育セッションに加え、第2部では個別相談を設定し、2部構成とした。
現時点で、収集されたデータから中間評価として効果の測定を行った。その結果、プログラム実施前後における知識の変化では、全ての項目においてプログラム実施前に比べ、実施後の平均値があがり、有意な差が認められた。また不安の変化においては、実施前に比較し、実施後は有意な低下が確認でき、知識の向上とともに、母親が抱える不安の軽減に効果があったことが示された。第2部の個別相談を通じても不安の軽減が確認できた。
また、以上に加え、当該年度は、食物アレルギーのある学童期以降の子どもを養育する母親対象のプログラムの再検討を行った。プログラムの方法と内容はプレテストの結果をふまえ、専門家らと検討を重ね、以下の通りとした。方法は乳幼児同様、第1部：教育セッション、第2部：個別相談の2部構成とし、対面での実施とした。構成要素については、「アレルギー症状出現時の対応」、「災害時の対応・対策」に加え、プレテストの結果、学童期以降かつアナフィラキシーの経験がある子どもの保護者の場合、学校との調整・連携に関する不安が高まることをふまえ、「学校との連携・調整方法」の3要素とした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和5年度は食物アレルギーのある乳幼児を養育する母親を対象とした心理教育プログラムの実施、評価、修正をさらに進めた。また、令和2年度に作成した学童期以降の子どもを養育する母親対象のプログラムの再検討を行った。
令和3年度以降は、まず食物アレルギーのある乳幼児を養育する母親対象のプログラムの検証を先行させた。しかし、令和3年度以降、COVID-19の感染拡大が長引いたことで、対面での実施や集団での実施が困難となり、オンラインかつ個別での実施となったことから、数名のみの対象者への実施にとどまった。令和4年度、5年度は引き続き、対象者のリクルートを行い、原則対面でプログラムを実施し、検証を進めることができた。一方、食物アレルギーのある学童期以降の子どもを養育する母親対象のプログラムの実施および検証に遅れが生じている。今後、対象者へプログラムを実施し、その効果検証を行う予定である。さらに、乳幼児の母親を対象としたプログラムの実証結果について、学会への発表等を行う予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
食物アレルギーのある学童期以降の子どもを養育する母親を対象とした心理教育プログラムの実施および評価、修正を中心に進めていく。対象者へのプログラム参加を積極的に呼びかけ、研究協力を依頼する。研究協力者が所属するクリニックにおいても食物経口負荷試験などの時間を活用し、プログラムの実施を進めていく。20名程度の対象者への実施を終了した時点で、質問紙を集計し、結果をもとにプログラムの評価、修正を行う。
また、併せて食物アレルギーのある乳幼児を養育する母親を対象とした心理教育プログラムの実証結果について、学会への発表等を行う。
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