| 研究課題/領域番号 |
20K10854
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 浜松医科大学 |
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研究代表者 |
斉本 美津子 浜松医科大学, 医学部, 助教 (60347383)
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| 研究分担者 |
青木 慶子 (菊地 慶子) 浜松医科大学, 医学部, 特任研究員 (20456552)
田城 孝雄 放送大学, 教養学部, 教授 (60207024)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 妊婦 / メンタルへルス / 尺度開発 / 妊娠期 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
2002年から児童虐待を予防する目的で、エジンバラ産後うつ病評価票が各自治体に導入された。しかし、児童虐待対応件数は減少する傾向がみられない。そして我が国の周産期の自殺率は、先進国の中で高値であると指摘がある。確かに妊娠出産は病気ではないが、女性のライフサイクルにおいて役割の移行期であり、危機である。妊娠期からメンタルヘルスの支援をし、妊産褥婦の自殺と児童虐待を予防したいと考えるが、国内外に妊娠期のメンタルヘルスを評価する適切な方法がない。また妊娠期のメンタルヘルスを評価する方法が確立されていない現状である。そこで本研究では、妊娠期のメンタルヘルスをアセスメントする尺度開発を目的とする。
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| 研究実績の概要 |
我が国の妊娠出産に関する課題は、少子化、ハイリスク妊娠、生殖補助医療の進歩の伴う妊娠と合併症、児童虐待及び周産期のメンタルヘルスの問題がある。特にメンタルヘルスの問題は妊産褥婦の自殺だけでなく、産後の育児や子どもの成長発達にも影響する。予防という視点からみると、妊娠期のメンタルヘルスの不調の要因を適切に評価し、可視化することが必要である。妊産褥婦への使用が可能で、日本の医療事情に大きく外れがない看護理論を探索した。その結果Solchany博士が開発した理論「Promoting Maternal Mental Health During Pregnancy」が該当した。Solchany博士の許可と指導の下、理論を基盤に日本語の質問紙票を作成し、妊娠期のメンタルヘルスを維持増進するための尺度を開発することを目標に研究に取り組んでいる。
2021年度の研究実施状況については、調査場所はAクリニックの助産師外来とB市の妊婦を対象に調査を行った。
１．Aクリニックでは、昨年度同様の方法で調査を行い、一部を分析した。
１）日本語で作成した質問紙に対象者68名（有効回答数60名）の回答に、主成分分析を行った。その結果、日本の妊婦に使用できる可能性があることが示唆された。Chronbachαは、.94。主因子分析にて77項目のうち4項目が集約されなかった。
２）同質問紙を用いて対象者数280名（有効回答数260名）の構成概念の分析を行った。スクリープロットを作成し因子数は５因子であった。
２．B市では地域差の有無を検証するために調査を開始した。B市の妊婦への質問紙調査は現在質問紙を回収中であり、回答数240を目安としている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナウイルスの感染拡大と感染者の増加により、Aクリニックでの調査は現時点では調査継続を見合わせている。質問紙の地域差の有無を検証するために浜松市の協力が得られた。調査方法は郵送による質問紙調査とし、現在も継続中である。浜松市の妊婦からの回収数は98名（2021年3月末時点）。統計分析のために210名から280名を目標としている。
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| 今後の研究の推進方策 |
データ収集はおおむね順調である。分析方法において既存尺度との相関関係が得られなかった。結果は誠実に報告するとともに、再度分析方法を検討する。また構成概念の内的妥当性を検証し、妊娠期のメンタルへルスの不調の要因を可視化できる尺度作成に取り組む。
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