| 研究課題/領域番号 |
20K10858
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 福島県立医科大学 |
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研究代表者 |
神保 正利 福島県立医科大学, 医学部, 准教授 (80750413)
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| 研究分担者 |
高橋 俊文 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 教授 (20302292)
太田 邦明 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 博士研究員 (90424142)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 災害医療 / 産科医療教育 / シミュレーション / 妊産婦 / 産科医療 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
災害発生時には妊産婦は医療弱者となる。災害時には、分娩をはじめとする産科医療に産婦人科医師や助産師が立ち会えない状況が想定される。よって、普段産科医療に従事しない「非産婦人科医師」と「看護師」も産科医療に対応する必要性が生じる。また、災害時に妊産婦は“母体と胎児の状態”を把握する手段が限られ、身体的・精神的ストレスが助長される。今回の研究では、①災害時に「非産婦人科医師」と「看護師」が主体的に産科医療に対応できる知識と技術の習得を目的とした教育プログラムの開発と評価、②災害時に妊産婦自身が“母体と胎児の状態”を把握・評価可能な情報ツールの開発、により災害時の妊産婦行動支援を目指す。
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| 研究成果の概要 |
災害時に非産婦人科医師と看護師が産科医療に対応するために、段階的に産科医療を学べるプログラムを作成して実践した。（1）産科医療、特に分娩管理に必要な知識と技術の習得を目的とした1時間程度の講義。（2）実践的なトレーニングとして妊産婦シミュレーターを用いた内診手技と分娩介助についての指導。（3）オプションとして縫合手技と胎児超音波の指導。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
災害発生時、被災地では多数の治療対象者が発生することが予想されるため、医療スタッフはあらゆる疾病に対応しなければならなくなる。分娩をはじめとする産科医療においては特別な知識や技術を要すため、あらかじめ教育を受けておく必要がある。現在、産婦人科医師、助産師、麻酔科医師、救急科医師が参画できる周産期救急の実践教育は存在するが、非産婦人科医師や看護師が主体的に対応にあたる実践教育は行われていない。したがって災害医療として非産婦人科医師と看護師が主体的に産科医療に対応できる教育システムの開発は有意義であると考える。
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