| 研究課題/領域番号 |
20K10880
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 (2023)
京都橘大学 (2020-2022) |
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研究代表者 |
清水 彩 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (90552430)
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| 研究分担者 |
石井 豊恵 神戸大学, 保健学研究科, 教授 (00452433)
岡田 志麻 立命館大学, 理工学部, 教授 (40551560)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 早産児 / 家族 / 体動 / ファミリーセンタードケア / ヘルスリテラシー |
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| 研究開始時の研究の概要 |
早産児の成長・発達を促進するディベロップメンタルケア（DC）は取り組まれているが，施設独自での取り組みであり標準化したものが開発されていない．そこで，本研究の目的は，新生児集中治療室で保育器に収容された早産児の子どもの成長・発達に応じた体動の特性を明らかにし，家族が早産児の理解を助けるツールを開発することである．【基礎調査】として，早産児の体動を録画画像の差分処理により定量化した基礎情報を集積し，早産児の体動の日内変動と影響する内的・外的な【要因探索】を検討する．その後，文献検討結果も考慮した【媒体作成】家族向け早産児の体動に関する理解を助けるツールを作成し，家族らへ【介入調査】を行う．
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| 研究実績の概要 |
令和５年度は，第３段階：（第２段階までに明らかになったことを含め）家族向け早産児の体動に関する理解を助けるツールを作成する【媒体作成】と第４段階：作成した早産児の体動について理解を助けるツールを評価する【介入調査】の準備を進めた．
【媒体作成】については， 24時間の録画記録から，児が早急にケアを必要としている動画を抽出し，①医学・看護学的観点から妥当性を確保するために，①児の状態アセスメントの解釈について新生児の行動評価のプロフェッショナルからスーパーバイズを受けて，体動が生じている機序を確認した．そして，児の状態に応じたケア提供者の関わり方の違いについて整理した．加えて，②工学的視点から，早産児の体動について，Optical Flowを用いた解析により定量化を試みて，特徴のさらなる抽出を試みた．その結果，非接触・非拘束の状態で，早産児の特定の部位の動きを軌線の描写が可能なことを確認し，行動をより理解しやすいコンテンツ作りの一助となった．以上の成果を，看護・工学それぞれの学術集会にて発表した．
【介入調査】の準備として，Web（ホームページ）を作成した．先行研究より，家族向けのケアプログラムの提供は，複数の介入を組み合わせた構造的であることが有効なため，体動以外の関連した知識提供のコンテンツ作成や交流を含めたプラットフォームとして作成を開始している．
以上より，令和５年度は，動画から児の行動をより分かりやすく情報提供をしていくコンテンツの検討を進め，調査が効果的に実施できるプラットフォームの構想着手に進めることができた．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和５年度は，既存データから，看護職のかかわりを解釈したプロトコールの作成や場面の抽出を進め，新生児行動評価の専門家からのスーパーバイズも得ることができコンテンツの充実につながった．1年延長をすることで，介入による評価・コンテンツ修正が可能と見込んでいる．
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| 今後の研究の推進方策 |
令和６年度は，家族向け早産児のかかわりを促進し，体動を含めた早産児の理解を助けるツールの作成と評価（第３～４段階）を計画している．
令和４年度に作成した企画案に加えて，令和５年度に明らかになった児の体動に関する知識（情報）も含めるように修正し， NICUに入院されている早産児に面会する両親向けのツールを作成する．プレテストとして，NICUに入院されている早産児の家族に接する看護職や当事者からも助言を得て妥当性の確保も考慮する．調査は，本学看護学研究科の倫理審査委員会の承認を経て実施する．介入の効果と有用性等の評価を実施して，コンテンツを修正する．なお，調査結果については，国内外の関連学会にて結果を公表する機会を設ける．
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