| 研究課題/領域番号 |
20K10885
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
本多 直子 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 助教 (50746617)
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| 研究分担者 |
舩越 康智 長崎大学, 病院(医学系), 助教 (60457554)
森藤 香奈子 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (70404209)
祖父江 育子 広島大学, 医系科学研究科(保), 教授 (80171396)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 小児がん経験者 / 自己開示 / 教員 / 保護者 / 連携 / 協働 / がん教育 / 小児がん経験者への態度 / 小児がんの知識 / 小児がん / Webサイト / 学校生活 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、小児がん経験者と家族への支援として、病気に関連した自己開示に関する情報を提供できるWebサイトを開設し、小児がん経験者の学校適応や発達危機への対処を支援することである。本研究は申請者のこれまでの研究から、慢性疾患をもつ思春期小児の学校適応の課題の一つとして、学校で自己開示ができるスキルの習得であることに基づいている。小児がん経験者の自己開示の経験と一般学生の小児がんの認識を調査し、さらに国内外の小児がんのWebサイトの情報収集をもとに、Webサイトを開発して、小児がん経験者に提供しWebサイトの効果を評価する計画である。
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| 研究実績の概要 |
本研究の課題は、小児がん経験者の学校生活への再統合に向けたWEBを利用した自己開示支援システムの開発である。小児がん経験者は、入院治療終了後、地元の学校へ復学する際に友人関係や学習、生活面など様々な課題に直面する。小児がん経験者が学校に再統合するためには、がん経験に起因する体力の低下や活動の制限について、友人らの理解を促進し、サポートを得る必要がある。また、小児がん経験者の生活の制限を説明するために、がん経験の開示を余儀なくされる場合がある。これまで、自己開示支援システムの構築に必要な要素として、がん経験者のニーズや経験について調査を進めてきた。
今年度は、小児がん経験者の治療後の懸念の一つである、小児がんサバイバーの妊孕性に関する日本のWEBサイトの評価について研究を行った。この研究に関しては、現在、論文を作成中である。
また、今年度は、英文ジャーナルに投稿していた思春期から若年成人のがん経験者におけるがんの自己開示に関するレビューがアクセプトされ、エビデンスを追加することができた。
思春期の小児がん経験者への自己開示に関するインタビュー調査結果については、現在論文作成中であり、英文ジャーナルへの投稿と日本のジャーナルへの投稿に向けて準備を進めている。
現在までの研究成果から、小児がん経験者のがんに関する情報は、本人の自己開示のみではなく、家族、学校、医療機関、コミュニティなど小児を取り巻く社会環境に存在する要因に関連しており、小児がん経験者とそれぞれの関係者や機関への介入の必要性が示唆されている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナ感染症の影響によって教育への対応に時間を要し、研究対象者のリクルートなど研究の進捗にも制限があった。その影響のために研究の全体的な進捗状況が遅れている。しかし、文献レビュー、質的調査によって、小児がん経験者への自己開示の支援の構築に必要とされる介入の視点は特定されてきている。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は、思春期の小児がん経験者への自己開示に関するインタビューの調査結果、および小児がんサバイバーの妊孕性に関するWebサイトの評価についての研究の、英文ジャーナル、日本のジャーナルへの投稿に向けて準備を進めていく。
現在までの研究結果から、小児がん経験者のがん開示に関する要因は、本人のみではなく、家族、学校、医療機関、コミュニティなど小児を取り巻く社会環境それぞれに要因が存在し、複数レベルへの介入の必要性と介入の視点が特定された。
今後は、小児がん経験者の自己開示に関する支援の具体的内容について専門職を対象とした調査を実施する必要がある。その後、小児がん経験者とその家族、医療従事者、教員などを対象とした調査を統合することで有効な介入を特定して、包括的な支援プログラムの構築を目指す。
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