| 研究課題/領域番号 |
20K10912
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 岐阜大学 (2022-2023)
愛知県立大学 (2020-2021) |
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研究代表者 |
丸尾 亜喜代 (三尾亜喜代) 岐阜大学, 医学部, 准教授 (30632848)
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| 研究分担者 |
佐藤 美紀 愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (10315913)
小松 万喜子 中部大学, 生命健康科学部, 教授 (50170163)
山田 浩雅 愛知県立大学, 看護学部, 教授 (60285236)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2022年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 不妊治療終結 / 夫婦 / 夫の心理 / 意思決定支援 / 意思決定 / 男性 / 支援プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本プロジェクトの最終目的は，子どもを得ず不妊治療を終結する夫婦の終結後のQOL向上に向けた支援プログラムの作成である。これまでの研究では，治療終結期の女性に対する支援プログラムを開発してきたが，終結期から終結後の夫婦を支援するためには，夫への支援，夫婦として捉えた支援が必須である。そこで，看護職者を対象とした夫に対する支援の実態調査と，当事者である夫を対象とした治療体験と求める支援に関する面接調査を行い，当事者（夫）とケア提供者双方の結果と，妻への調査（先行研究）結果を総合的に分析し，不妊治療終結期の夫婦への支援モデルを構築する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、【研究A】生殖医療に携わる看護職を対象に不妊治療終結期の夫婦の夫に向けた支援に関する調査と、【研究B】子どもを得ず不妊治療を終結した夫婦の夫を対象に夫が捉えた不妊治療と治療終結期に求める支援の調査を行い、研究者が先に行った治療終結期の女性への調査結果と合わせて、不妊治療を終結する夫婦の終結後のQOL向上に向けた支援プログラムを作成することを最終目標としている。初年度は、計画に基づき【研究A】の看護職を対象とした調査研究を実施する予定であったが、COVID-19感染症拡大に伴い、順番を変えて、【研究B】の治療を終結した夫婦の夫への調査を先に行うこととし、研究計画書を変更し、所属機関の研究倫理審査受審申請を行った。2年目には、所属機関の研究実施許可を得て、【研究B】を開始した。調査方法は半構造化面接で1名につき2～3回の面接を依頼している。対象者が得にくい状況であるが、4年目の本年度は4名の面接調査を実施した。質的研究であり、研究の進行は循環型で調査と分析を同時に進めている。現在までに9事例の分析を行い、1事例ごとに治療を終結する過程と現在の生活を築いていく過程のプロセスを図式化し、9事例を合わせて経験の多様性と経験の類型化を行った。また、治療終結期に夫が求める支援のカテゴリ化を進めた。今後は、理論的飽和の確認のために数例の面接調査を行う。【研究A】の実施に向けては、前年度同様に不妊治療が保険適用となった影響に関する情報収集のために関連学会の学術集会等に参加した。また、先の研究の一部である治療の受療過程にある女性に向けた看護職者の実践をまとめて学会発表した。今後は、【研究A】の調査方法と内容を検討し、専門家からの専門的知識の提供を受けて、【研究A】が実施できる準備を整え、所属機関の研究倫理審査を受審し実施し、治療終結期の夫婦に向けた支援プログラムを作成していく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
COVID-19 感染症の拡大に伴い、当初の研究計画から変更が生じ【研究B】である治療を終結した夫婦の夫の調査を行った。【研究B】は、面接内容が不妊治療を始めた後に、治療に迷いが生じ治療を終結する過程とその後の生活、夫婦の関係や生き方などの語りの聴取であるため、1度の面接では内容の深まりに限界があること、きわめて個別的な事情を語って頂くため、研究者との信頼関係の形成が必要であることと、結果の真正性の確保のため、面接調査を2～3回行う必要があり、今年度もCOVID-19 感染症の影響を受け面接対象者との面談日程の変更などで遅れが生じたことが遅延の主な理由である。
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| 今後の研究の推進方策 |
【研究B】は、分析結果をまとめる段階であり，共同研究者とは，対面での会議の他にオンライン会議を適宜取り入れ時間の確保に努め，遅れを取り戻す。
次年度は、主に【研究A】をおこなう。この研究も、面接調査を考えているが、研究参加者への依頼文書には、対面、オンライン面接どちらも選択できることと、その方法についても提示して研究参加者確保に努め、遅れを取り戻す。また、期間内の面接調査が滞ることが無いように、引き続き、逐語録作成を業者へ委託するなどし、時間短縮を図る。委託する際は、守秘義務契約を結び依頼する。【研究B】については、協力機関との情報交換を行いながら進めていく。
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