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胎児性アルコールスペクトラム症候群予防のための女性飲酒教育プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 20K11003
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関帝京科学大学

研究代表者

吉岡 幸子  帝京科学大学, 医療科学部, 教授 (40341838)

研究分担者 高木 悦子  帝京科学大学, 医療科学部, 准教授 (20587761)
野尻 由香  国際医療福祉大学, 大学院, 准教授 (10407968)
柴田 亜希 (柴田亜希)  学校法人文京学院 文京学院大学, 保健医療技術学部, 助教 (80635764)
関 美雪  埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (40299847)
米山 奈奈子  秋田大学, 医学系研究科, 教授 (20276877)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 交付 (2022年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワード女性 / 飲酒 / 胎児 / アルコール / 胎児性アルコールスペクトラム症候群 / 飲酒教育 / 大学生
研究開始時の研究の概要

日本の成人飲酒量は減少傾向だが、30年前と比較すると女性は増加している状況であり、女性の社会進出の増加、女性が好みやすい果実酒等の増加、気軽に飲酒できる飲食店の増加等と関連があると考えられている。一方で女性は男性と比較し身体が小さく、体重が軽い・筋肉量が少ない・肝臓も小さく代謝能力が低い、女性ホルモンがアルコールの代謝を阻害する等の飲酒による健康リスクがあることは、一般的に知られておらず、これらの認識の低さに関する研究はなく検証し明らかにする必要がある。本研究は女性のための飲酒教育プログラム試案を作成し、そのプログラムを用いて研修会を実施・評価を行い有用性の高いプログラムを開発することである。

研究実績の概要

本研究は、胎児性アルコールスペクトラム症候群(以下FASD)予防のための女性飲酒教育プログラムの開発である。一般的に妊娠出産期におけるアルコール飲酒による健康への影響は知られているもののその実態は専門家でもあまり知られていない。FASD児は特徴的な顔貌であり、精神発達にも問題があると言われており、本研究は、その予防啓発を主目的とした研究である。
今年度の本研究実績は、新型コロナウィルス感染症による影響が研究者に大きく影響し、研究計画は大幅に遅れている。FASD研究の先進国であるカナダで大規模調査を行った研究者にお会いし研究結果及び可能であれば、その本人ご家族にその実態や困難さ等を伺う目的で視察に行く予定であったが、中断した経緯がある。さらに緊急事態宣言など外出制限されたことにより、想定していた飲食店による飲酒は激減した。女性においても同様傾向が考えられる。当初計画では、自宅における飲酒問題いわゆる”宅飲み”飲酒問題は想定していなかったため、研究分担者で会議を重ね、研究協力者である保健師にその実態の聞き取りを行った。その結果から今年度は、質問紙調査票の見直しを行った。さらに、妊娠期から出産期育児期まで飲酒問題事例に関わったことのある保健師に対してインタビュー研究を進め始めている。研究結果の精度を上げるため事例数を増やす必要性があり、研究分担者を増員し、全国的に研究を進めているところである。また、一般女性に対するアンケート項目の再検討を行い、一般女性を対象とした飲酒実態を把握するWEB研究を進めている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

今年度の本研究実績は、新型コロナウィルス感染症による影響が研究者に大きく影響し、研究計画は大幅に遅れている。FASD研究の先進国であるカナダ視察に行くことが出来ず、中断した。
カナダの研究者とWEBによる会議も検討したが、通訳を入れることや時差もあり、その方策は断念した。
現在、大規模調査研究の論文を参考にした質問紙調査表の見直しを行っている。
また、日本におけるFASDにかかわったことのある保健師に対するインタビュー研究を進め始めている。また、一般女性を対象とした飲酒実態を把握するWEB研究を進めている。

今後の研究の推進方策

早急に保健師に対するインタビュー研究及び質問紙調査を開始するため、研究分担者の増員を予定している。
都内で3回程度、青森県内で5回程度の会議を予定し、その他WEB会議を予定している。

報告書

(3件)
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書

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公開日: 2020-04-28   更新日: 2023-12-25  

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