| 研究課題/領域番号 |
20K11030
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
|
|---|
| 研究機関 | 帝京平成大学 |
|---|
研究代表者 |
工藤 恵子 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 教授 (60453958)
|
|---|
| 研究分担者 |
鈴木 晃 福島大学, 人間発達文化学類, 特任教授 (20187701)
大越 扶貴 東京医療保健大学, 看護学部, 教授 (90352632)
阪東 美智子 国立保健医療科学院, その他部局等, 上席主任研究官 (40344064)
高橋 郁子 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 教授 (40379946)
猪股 久美 帝京平成大学, ヒューマンケア学部, 准教授 (90464784)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
|
|---|
| キーワード | 見取り図 / 在宅生活 / 多職種連携 / アセスメント / 情報共有 / 事例検討会 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的である見取り図活用効果の具体的な検証を行うため、以下①～③の仮説を証明する。
①事例検討会の場面で、見取り図を活用することによって情報共有が効率的、効果的に行われ、事例検討会の成果も上がることを証明する。
②在宅支援を担う保健医療福祉の専門職で経験の浅い新任者が、見取り図を活用することでアセスメント能力が向上することを証明する。
③そこで生活する本人や家族が、見取り図を介在させることで支援者である専門職と共に、住まいや住み方、より良い暮らしについて考えることが可能となることを証明する。
|
| 研究実績の概要 |
令和4年に予定していたフィールド調査（自治体で働く保健師を対象とした見取り図活用の事例検討会）は、コロナ禍で中止となった。それ以降もフィールド調査は困難な状況が続き、実務者を対象とした訪問調査や事例検討会に代えて、今年度実施できたのは以下の2つの調査であった。
①自治体の新任保健師を対象とした研修会における調査
家庭訪問に関連する研修の中で見取り図や見取り図の活用について説明し、研修終了後にアンケートを実施した。見取り図に関する興味や関心、見取り図を活用することは有効であるとする意見、実際の地区活動の中で機会があれば見取り図を描いてみたいという意向は、過去に実施した調査と同様の傾向にあった。今回の対象者はそれぞれの所属で実務を経験する前の新任保健師であったが、新卒者の中にはコロナ禍のため臨地実習での家庭訪問は未経験であったとする者もいた。
②アイトラッキングを用いた試行調査
見取り図を活用する際の視点（何を観察するために、見取り図のどのような部分を、どの程度注視しているのか）を可視化するために、アイトラッキングを用いた試行調査を実施した。今回、被検者となった研究者2名（建築関係者、保健師）の、見取り図を観察する場合のゲイズプロットでは、観る順番や注視する場所はそれぞれ異なっていた。しかし最終的には見取り図全体を網羅するような視線の動きが確認された。またヒートマップでは、見取り図の中で対象者が過ごす場所（日中の居場所や寝る場所）に視点が集中しており、そこを中心に見取り図全体に視点が広がっていた。ヒートマップに差はあるものの、集中的に見ている場所は共通していた。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和4年7月末に実施予定であった見取り図活用の事例検討会は、新型コロナウイルス感染症の第7波と重なり、研究協力者が行政機関に勤務する保健師だったため、コロナ対応業務が多忙となり中止せざるを得ない状況となった。事例検討会は、新型コロナウイルス感染症の感染者数減少を待って実施する予定であったが、年度内の実施はかなわなかった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
フィールドで実務者を対象とした調査は実施が困難な状況が続いており、計画を変更し、新たな調査としてアイトラッキングを活用した試行調査（見取り図を用いて事例を把握する際、見取り図のどの部分を注視して、どのようなアセスメントを行うのか）を行った。今後、得られたデータの分析をさらに進め、本研究の目的である見取り図の活用効果を検証ができるのか、さらには同様の調査を実務者等を対象に実施することが可能なのかについて検討していく。
|
